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ジョブズが遺した言葉の威力

経営トップはメッセージを語れ

2012年5月9日(水)

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 日経ビジネス4月30日号の特集「社長の発信力ランキング」では、大手企業3600社の経営トップのマスコミとインターネットでの「発信力」を分析・指数化した。そこで見えてきたのは、マスコミやネットといったメディアに対する経営者の考え方の違いだった。経営トップは自らの情報発信をどう捉えるべきなのか。

 今回、日経ビジネス編集部とともに、発信力の指数化に取り組んだ電通のコミュニケーション・デザイン・センターでディレクターを務める樋口景一氏に聞いた。

 自社のブランド力を構築・強化するために、経営トップが情報発信することの重要性が増してきています。日本はモノがあふれる成熟社会になりました。提供する商品やサービスそのものでは、競合他社との明確な差別化が難しいのです。そんな中で、消費者の共感を呼ぶ理念やメッセージを発信できる企業と、そうでない企業とでは、今後、経営面でも大きな差が出てくるだろうと予測しています。

樋口景一氏

 わかりやすい例が、米アップルのスティーブ・ジョブズ前CEOです。世界中でアップル製品がこれほど支持され続けているのは、卓越したプレゼンテーションで、製品のデザインや機能に込めた美意識や哲学を多くの人に浸透させたからでしょう。

 携帯音楽プレーヤーやスマートフォンなど、革新的なアップル製品の多くは、技術的には日本メーカーが開発していてもおかしくなかったと言われています。実際、アップル以外にも多くのメーカーから類似の商品が発売されていますが、単一機種としてみれば、アップル製品のブランド力は群を抜いています。

 それは、経営トップ自らが「この商品はどんな思いを込めて開発したのか」「どんな人に使ってもらいたいのか」「購入者にどんな生活、どんな未来をもたらすのか」といったメッセージを社会に投げかけて、浸透させたからです。

 日本では現場の技術者などを尊重するあまり、「品質さえよければアピールなどしなくてもモノは売れる」という“信仰”がありますね。しかし、めまぐるしく変化する社会の中で、果たして品質だけで消費者に愛され続けることができるのでしょうか。経営者は「自社の事業が社会の中でどんな役割を果たしているのか」という理念を練り、社会に向けたメッセージを浸透させる戦略を打っていく必要があります。

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「ジョブズが遺した言葉の威力」の著者

中川 雅之

中川 雅之(なかがわ・まさゆき)

日本経済新聞記者

2006年日本経済新聞社に入社。「消費産業部」で流通・サービス業の取材に携わる。12年から日経BPの日経ビジネス編集部に出向。15年4月から日本経済新聞企業報道部。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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