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「MOOCは世界を変える」――米コーセラ共同CEOコーラー氏に聞く

「より多くの人に、教育への自由なアクセスを」

2013年10月24日(木)

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 米国で生まれた「MOOC(ムーク=大規模公開オンライン講座)」と呼ばれるウェブサイト上での無料講義配信が広がっている。ハーバード大学、マサチューセッツ工科大学(MIT)、スタンフォード大学といった米国の著名大学だけでなく、欧州やアジアの有力大学も講義を提供し始めた。日本では東京大学、京都大学がMOOCへの参加を決めている。国境を越えたオンライン講義配信は大学に何をもたらすのか。2012年4月のサービス開始以来、1年半で世界に430万人の受講生を抱えるまでになった米コーセラ(Coursera)のダフニー・コーラー共同CEO(最高経営責任者)に聞いた。

なぜコーセラを始めたのでしょうか。また、具体的にはいつから議論が始まったのでしょうか。

コーラー:私たちはテクノロジーを活用して教育を改善しようと取り組んできました。その努力が最初に実ったのは、2011年秋です。スタンフォード大学の無料オンライン講義配信という形でした。それが10万人以上の学生を集めたのを見た時、オンライン講義が持つ大きな可能性を目の当たりにしたのです。そしてそれをどう実現するか、議論し始めました。そういう意味では、コーセラの議論は2011年10月に始まったといえます。

MOOCによって教育にどんな変化が起きると思いますか。

教育の機会不平等を解消する

ダフニー・コーラー氏
1968年生まれ、ヘブライ大学(イスラエル)卒業後、1993年米スタンフォード大学で博士号を取得。1995年から同大学で教壇に立つ(現在も教授)。2012年に同大学のアンドリュー・ング准教授とコーセラを設立した。(写真:Akiko Nabeshima)

コーラー:その質問には、教育システムの外で起きる変化と、中で起きる変化を区別して考えてみたいと思います。

 まず外で起きる変化です、世界には既存の教育機関のサービスを受けていない人がたくさんいるのが現実です。私やあなたのように10年、15年、20年と教育を受けて来られた人がいる一方、途上国にいて、その国の環境が整備されていないがゆえにいかなる教育の機会も持てない人がいます。何億人といるのです。こうした教育機会の問題は、我々のなし得る支援(=MOOCのこと)によって変えることができると信じています。

 一方、既存の教育システムの中ではどうか。教え方が変わります。学校で今日教えている方法は、300年前のものとほとんど同じです。100人の学生を前に先生が教壇に立って講義をするという手法は必ずしも効果的な教授法ではないと思います。我々が提供するMOOCのように、技術の進歩によってもたらされた方法で、学生はより良い学び方ができるようになると考えています。たとえば、「ブレンドモデル」と言われるものです。これは、基本的な内容は教室に来る前にオンラインで勉強し、教室では教員と議論をするといった学び方です。

どんな教科がMOOCで教えられるのでしょうか。

コーラー:すべてです。数学、科学、工学、詩、歴史、音楽、芸術、医学、ビジネス…、あらゆる講義を用意しています。

同じシリコンバレーのベンチャー企業による「ユダシティ(Udacity)」、ハーバード大学とマサチューセッツ工科大学(MIT)が母体となった「エデックス(edX)」など、ほかにもMOOCがあります。

授業の内容に口は出さない

コーラー:それぞれ目指している方向が違うのではないでしょうか。最も明らかな違いは、コーセラがほかのどのMOOCに比べても数倍大きいということです。我々はより多くの学生を抱え、より多くのコンテンツを持ち、より多くの大学とパートナーを組んでいます。幅広くそして深い教育を用意する環境に恵まれ、430万人もの学生に提供しているのです。

MOOCは規模が重要だということでしょうか。

コーラー:それは目指すものによるでしょう。我々のミッションはより多くの人が自由に教育にアクセスできるようにすることです。すなわち、学習の機会を広げることで、どう人々の生活を向上させるか。それが我々のミッションです。我々のやっていることが少しでも多くの人の助けになれば、目標に向かって実行できていることになるでしょう。

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「「MOOCは世界を変える」――米コーセラ共同CEOコーラー氏に聞く」の著者

細田 孝宏

細田 孝宏(ほそだ・たかひろ)

日経ビジネス 副編集長

1995年早稲田大学卒業。日経BPに入社し、日経ビジネス編集に配属される。日経アーキテクチュア編集、日経ビジネス・ニューヨーク支局長などを経て現職

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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