• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

東京オリンピックで土地利用のモデルをつくろう

ロンドン五輪に学ぶブラウンフィールド再生策

2013年11月14日(木)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

撮影:佐藤久

 2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催が決まり、観光客の増加などさまざまな経済効果が期待されている。環境コンサルティングのファインブ代表取締役、光成美紀氏は、オリンピックの開催を契機に、ブラウンフィールド(汚染があるために活用されない土地)再生への道を開くべきだと主張する。昨年開催されたロンドンオリンピックにおける英国の戦略的な対応が参考になるという。

(聞き手は田中太郎)


2020年の東京オリンピック開催は土壌汚染浄化などのインフラ整備を進めるチャンスだと提言されていますね。2012年に開催されたロンドンオリンピックに学ぶところが大きいとか。

オリンピックを契機に汚染地の浄化に着手

光成:ロンドンオリンピックは、2011年にIOC(国際オリンピック委員会)が国連環境計画(UNEP)などとともに、持続可能性を高めるオリンピック開催を定めた「ドーハ宣言」を採択した直後に開かれました、このため、二酸化炭素の排出を抑え、雨水をリサイクル利用するなど、史上最もグリーンなオリンピックといわれています。

 中でも、英国が戦略的だと思うのは、有害物質による土壌汚染や地下水汚染がある土地を浄化し、会場用地として活用したことです。オリンピックスタジアムが建設されたロンドン東部の地域は、過去150年にわたって産業用地として使用されていました。欧州最大の産業用排水処理場があったことでも知られています。オリンピックを契機にそこを浄化して、再生したのです。

 オリンピック後は、2025年に「エリザベス女王オリンピック記念公園」を完成させる計画で、保全事業を進めています。商業施設の整備や観光客の増加などによって、これまでに99億ポンド(約1.7兆円)の経済効果を得ているといいます。さらに今後2020年までに400億ポンド(約6.5兆円)に達する可能性もあると指摘されています。

オリンピックというイベントを活用して、汚染があるために活用されないブラウンフィールドの開発を実現したんですね。実際の浄化はどのように進めたのですか。

光成:オリンピック実行委員会が、詳細な報告書をまとめています。事前の調査には、ロンドンオリンピックの開催が決まった2005年から着手しました。

 会場予定地は2.5平方キロメートル(250ヘクタール)の広さです。現在、日本で実施されている最大の土壌汚染浄化事業は、原発事故の除染を除き、新しい東京都中央卸売市場の建設が予定されている江東区豊洲地区ですが、その6.5倍の面積に当たります。

コメント0

「キーパーソンに聞く」のバックナンバー

一覧

「東京オリンピックで土地利用のモデルをつくろう」の著者

田中 太郎

田中 太郎(たなか・たろう)

日経エコロジー編集長

1990年早稲田大学卒業、日経BP社入社。「日経レストラン」「日経オフィス」「日経ビジネス」「日経ビジネスアソシエ」「日経エコロジー」「ECO JAPAN」などを経て2014年から現職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント投稿機能は会員の方のみご利用いただけます

レビューを投稿する

この記事は参考になりましたか?
この記事をお薦めしますか?
読者レビューを見る

コメントを書く

コメント入力

コメント(0件)

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

誰もやらない領域を根気強く続けられるかが成功の秘訣。

田坂 正樹 ピーバンドットコム社長