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「経営学ってビジネスの役に立ってますか?」

服部泰宏・横浜国立大学准教授に聞く

2014年2月7日(金)

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 日本の経営学者の多くが参加している「組織学会」。同学会が優れた研究に対して授ける学会賞(高宮賞)を2010年に受賞し、若手経営学者のホープの1人として注目されているのが、横浜国立大学大学院国際社会科学研究院の服部泰宏准教授だ。

 同准教授は、昨年6月に開かれた組織学会の研究発表大会において、「経営学の普及に関する実証研究」と題する発表を行った。タイトルの通り、経営学の知見がどれだけビジネスパーソンに知られているかを調べて分析したという。

 なぜそのような研究を実施したのか。背景にある問題意識や研究の結果、それを受けての今後の取り組みについて、服部准教授に聞いた。

(聞き手は中野目 純一)

昨年の組織学会の研究発表大会で、「経営学の普及に関する実証研究」と題する発表を行いました。なぜそうした研究に取り組まれたのでしょうか。

服部 泰宏(はっとり・やすひろ)氏
1980年生まれ。2009年神戸大学大学院経営学研究科マネジメント・システム専攻博士課程を修了し、博士号(経営学)を取得。滋賀大学経済学部専任講師、同准教授を経て、2013年4月から現職。横浜国立大学経営学部准教授も兼務している。『日本企業の心理的契約 増補改訂版: 組織と従業員の見えざる契約』(白桃書房)などの著書がある(写真:陶山 勉、以下同)

服部:複数のきっかけがありますが、大きくは2つですね。1つは、一部の有名な先生や経営コンサルタントの方々はまだしも、私のような無名な学者は論文を書いたり著書を出したりしても、なかなかビジネスパーソンの方々の目に留まらず、彼らに届いていない。どうしたら自分の研究を社会に還元できるのかと思い悩んだことです。

 私は、金井壽宏先生(神戸大学大学院経営学研究科教授)の下で学んでいた頃から、心理的契約について研究してきました。心理的契約とは、契約書などに明文化されていないけれども、企業に勤める個人と企業とが暗黙のうちに相互に期待し合っているものを指します。

 法律など義務づけられているわけではない終身雇用は、その一例ですね。社員の側は会社が定年まで雇ってくれる、会社の方は社員が定年まで勤め上げてくれるという期待が相互にあります。こうした心理的契約についての研究内容をビジネスパーソンに話す機会があると、「そうした研究は大事だと思います」と言っていただけるので、全く有用でないわけではない。

 もともと経営学は応用学問で、「実務家の役に立ってなんぼ」と考えていましたから、自分の研究がビジネスパーソンたちに届いていないことに対して真剣に悩んだのです。

 もう1つのきっかけは、米国の経営学会で元学会長のデニス・ルソー米カーネギーメロン大学教授のセッションを聞いたことです。

コメント3件コメント/レビュー

ホンダの創業者は、1956年当時「経営学者と逆のことをやれば良いんだ」と書いています。(2014/02/07)

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「「経営学ってビジネスの役に立ってますか?」」の著者

中野目 純一

中野目 純一(なかのめ・じゅんいち)

日経ビジネス副編集長

2012年4月から日経ビジネス副編集長。マネジメント分野を担当し、国内外の経営者、クリステンセン、ポーター、プラハラードら経営学の泰斗のインタビューを多数手がける。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

ホンダの創業者は、1956年当時「経営学者と逆のことをやれば良いんだ」と書いています。(2014/02/07)

どうも昨今は「売れない言い訳」に利用しているやつが目につきます。(2014/02/07)

経営学を学んだことがないので素人の想像ですが、会社勤めの人が経営学をかじろうとしたときに、単語とその意味は説明されるけれど、「何故そうなのか」という部分は特に説明されない場面が多いから、サイエンス型の人が経営学をサイエンスとみなしておらず敬遠する傾向があるのではないだろうかと考えました。理屈の通った説明を受ける機会があればサイエンス型の人に経営学を浸透させるのは難しいことではないと思います(説明の機会を設けることが難しいのかもしれないですが)。(2014/02/07)

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