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行動経済学は、トンデモ学問で終わるのか!?

依田高典・京都大学経済学研究科教授に聞く

2014年4月21日(月)

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日経ビジネス別冊「2014~2015年版 新しい経済の教科書」では、行動経済学を特集し、『行動経済学――感情に揺れる経済心理』(中公新書)などの著書がある依田高典・京都大学大学院経済学研究科教授の談話を掲載している。本記事では、別冊に未掲載部分だった、行動経済学の歴史的な位置づけや理論などについて、詳細なインタビューをご紹介する。(聞き手は広野彩子)

経済学、とりわけマクロ経済学に対する信任はリーマンショックでかなり損なわれましたが、行動経済学は世界中で話題になっていますね。

依田高典(いだ・たかのり)
京都大学大学院経済学研究科教授
1965年、新潟県生まれ。89年、京都大学経済学部卒業、95年、同大学大学院経済学研究科修了、博士(経済学)。2007年から現職。米イリノイ大学、英ケンブリッジ大学客員研究員などを歴任。専門は情報通信経済学、行動健康経済学。(写真:福島正造)

依田:行動経済学は、伝統的な経済学に対するアンチテーゼ、あるいはそれを修正するものとして考えられているのです。伝統的な経済学というのは、「経済人」とか「ホモ・エコノミクス」といった、合理的で利己的な経済主体を想定し、あとはそれに基づいてモデルを作ってきました。

 その「ホモ・エコノミクス」を仮定すると、意思決定が実際の生身の人間とかなり違う。その結果、生身の人間を記述するモデルとしては、伝統的な経済学は弱いのではないか、という反省が、経済学の歴史と同じぐらい長い間、あったんですね。

アダム・スミスも問題意識は持っていた

なるほど。といいますと、アダム・スミスのころからですか。

依田:アダム・スミスは経済学の父と言われていますが、彼自身は実は、人間の経済心理、あるいは他人に対する共感という問題に対して大変な関心を払っていたのです。しかし後世、だんだんと経済学者が後を継いでいくうちに、アダム・スミスが持っていた猥雑な部分を切り捨ててしまって、モデル化しやすい部分だけを経済学として構築していったという歴史があります。

 特に、19世紀の終わりぐらいから、数学を使って経済学モデルを作る流れが主流になりました。その時に、他人に対する共感であるとか、経済心理というものはモデル化しにくかったので、大事だけれども落としてしまう。そうした形で近代経済学が確立して、20世紀の経済学を特徴づけました。

完全に数学に振り切ったのは誰なのでしょうか。

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「行動経済学は、トンデモ学問で終わるのか!?」の著者

広野 彩子

広野 彩子(ひろの・あやこ)

日本経済新聞社NAR編集部次長

朝日新聞記者を経て日経ビジネス記者、2013年から日経ビジネス副編集長。日経ビジネスオンラインでコラムの執筆・編集を担当。入山章栄氏の著作『ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学』を担当。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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