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デジタルビジネスの波は確実に来る、IT戦略からデジタル戦略への変換急げ

2014年11月10日(月)

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 クラウド、モバイル、ソーシャル、インフォメーション(ビッグデータ)、IoT(Internet of Things)、スマートマシン、3Dプリンター──これらのデジタルテクノロジーが社会あるいは企業にもたらす。そんな時代がまさに到来しようとしている。

 デジタルビジネスの波は確実に到来することは分かる。しかし、いま何をすべきかよく分からない。こうした状況の日本企業が第一歩を踏み出すために今何をすべきか、ガートナージャパン リサーチ部門バイス プレジデントの鈴木 雅喜氏に聞いた。

(聞き手は田中 淳=日経コンピュータ)

ガートナーが主張する「デジタルテクノロジー」「デジタルビジネス」といった用語に、いまだにピンと来ない日本企業も多いようだ。

鈴木 雅喜氏
ガートナージャパン リサーチ部門 ITインフラストラクチャ&セキュリティ バイス プレジデント。ストレージ関連ベンダーで設計・開発・事業企画に携わった後、1997年、ガートナー ジャパンに入社。ストレージとデータ・インフラストラクチャを中心としたITインフラとコンテンツ管理領域のテクノロジ、ユーザー動向、業界動向に関する知見を基に、ユーザー、ベンダーの双方に戦略的なアドバイスを提供している。

鈴木:デジタルビジネスとはいったい何なのか、どこまでインパクトがあるのかといった質問は、これまで何十回、何百回とクライアントから受けてきた。デジタルとは何か、ビジネスとは何かを理解するのは意外と難しく、特にIT部門の方にとっては、どうもピンと来ないという感覚はやはりあると思う。

 一方で、ガートナーが実施した調査では、8割を超えるITリーダーが「2020年までにデジタルテクノロジーが日本企業のビジネスを大きく変える」と考えているという結果が出ている。84.7%の人たちが「日本は変わる」と言っているのだ(ガートナーのプレスリリース)。さらに、76%が「デジタルテクノロジーを生かして自社のビジネスを変革すべき」と答えている。

 実は、ここまではっきりと数字が出ると思っていなかった。いまやデジタルビジネスはここまでの動きになっているということだ。

デジタルビジネスが次のトレンドになるのは明らか、ということか。

鈴木:我々がThe Nexus of Forces(力の結節)と呼んでいるクラウド、モバイル、ソーシャル、インフォメーションやIoT(Internet of Things)、スマートマシン、3Dプリンターといったデジタルテクノロジーが社会あるいは企業にもたらすインパクトは、より大きくなる。多くの方がこのようなイメージを持っていることが、調査で明確になった。

 回答者はITベンダーが4割、ユーザー企業が6割という割合で、データを見たところ傾向にあまり差はない。ユーザーも「変化は起こる」と、この動きを前向きに捉えている。

 調査では、デジタルビジネスのトレンドに対応できなかった場合にどうなるかも尋ねた。その結果、92.2%が「他社に対して後れを取る」と答えた。しかも、そのうち4割が「最悪の場合、企業の存続にかかわる」と答えている。

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