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原油価格急落、飛び交う「陰謀説」は本当か?

日本エネルギー経済研究所の小山堅常務理事に聞く

2014年12月15日(月)

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石油輸出国機構(OPEC)が11月末の総会で減産を見送ったことを受けて、原油価格の下落に拍車がかかっています。業界関係者は、これほどの下落を予測していましたか。

日本エネルギー経済研究所の小山堅常務理事。首席研究員(戦略研究ユニット担当)。国際石油・エネルギー情勢の専門家(写真:陶山勉)

小山:正直、ここまで原油価格の下落スピードが速いとは予想していませんでした。かなり前から、原油価格は低いレンジへと向かうだろうという見方はありましたが、いつ、どういう速さで下落するかというところまでは、誰も予想できていなかったのではないでしょうか。

そもそも、「原油価格は下落する」という見方があったのは、どのような理由からでしょうか。

小山:まず、大きなカギは、高値が続いていたことです。2011年から2014年前半まで、原油価格は概ね100ドルを超えていました。今年も11月までの平均値を取れば、(ブレント価格で)100ドル/バレル(以下、単位同じ)を超えています。約3年半もの間、100ドルを超えるほどの高値が続いたのは、歴史上、初めてのことでした。

 これが、原油の供給拡大に繋がりました。その象徴が、北米でブームとなったシェールオイルです。

3年半の「100ドル超え」で需給の不均衡が拡大

 シェールブームはガスから始まりましたが、オイルの生産も急速に増えていきました。「非在来型」と呼ばれるシェールオイルの開発には、先進の技術と高い習熟度が必要となります。そのため、「在来型」と呼ばれる従来の石油と比べると、開発にはより大きなコストがかかります。しかし、高値で安定した原油市場が、その開発を可能にしました。

 一方、市場が高価格で推移したことで、需要サイドへの影響も大きくなりました。本来、伸びていたはずの需要を抑制してしまったのです。欧州での景気低迷や中国など新興国経済の減速に加え、高い原油価格も一因でしょう。

 その結果、シェールオイルなどの開発で供給は急速に増える半面、需要は抑制されるという不均衡な状況が拡大することになりました。こうした事態は、理屈的には長続きするはずがありません。需要が減っているのだから、どこかの時点で原油価格は下落して需給は均衡に向かうと考えるのが、理屈にかなう見方でしょう。

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「原油価格急落、飛び交う「陰謀説」は本当か?」の著者

大竹 剛

大竹 剛(おおたけ・つよし)

日経ビジネス記者

2008年9月から2014年3月までロンドン支局特派員。2014年4月から東京に戻り、流通・サービス業を中心に取材中

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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