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会社から家族まで、変革を成功に導く条件

2015年1月6日(火)

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 「日経ビジネス」は2015年を経営のパラダイム転換が起こる年だと考え、新年の連続特集「シリーズ逆転の経済」などの企画を立てている。

 こうした大転換期には過去の慣習や成功体験に捉われず、事業や企業文化を大胆に変革することが求められる。とはいえ、実際の変革には痛みを伴うことも少なくない。リーダーの覚悟や、現場の当事者意識が重要になる。

 約30年にわたって企業の風土改革などを支援してきたスコラ・コンサルトの創業者、柴田昌治プロセスデザイナーに、変革を成功に導くためのポイントなどを聞いた。その要諦は企業という組織だけでなく、家族にまで応用できることが分かった。

(聞き手は西頭 恒明)

柴田さんはこれまで数多くの企業の現場に入り込み、企業変革や風土改革を支援してきました。改革を成功に導く上で、最も欠かせないことは何でしょうか。

柴田:うまくいっている企業は必ず、トップがしっかりしています。軸がぶれないんですね。逆にうまくいかない時は多くの場合、トップが途中で自信をなくしてしまっています。大きな変革ほど、短期間には成果が表れません。それなのに変化が見られないとすぐに自信を失ってしまうんでしょうね。

柴田 昌治(しばた・まさはる)氏
1979年東京大学大学院教育学研究科博士課程修了。86年に企業の風土や体質の変革を支援するスコラ・コンサルトを設立。著書に『なぜ会社は変われないのか』『成果を出す会社はどう考えどう動くのか』など
(撮影:清水 盟貴、以下同)

 実は本当の変化というのは、トップ自身が変わっていくことから生まれるものなんです。社員だけが変わっても、本当の変化には至らない。ですから、トップの軸がしっかりとしているというのは正確に言えば、軸がぶれずにいながら、自分自身も変えようと努力をするという意味なんですね。

柴田さんからは以前、トヨタカローラ秋田の企業変革についてうかがったことがあります。トップが変わることで成功に導いた典型的なケースでしたね。

柴田:そうですね。もう10年ほど前にスタートしたプロジェクトでした。自動車販売会社が旧来の訪問販売型から来店型販売へと営業方針を切り替える中、会社の体質と社員の意識を変えたいと、社長の伊藤哲之氏が始めたものです。

 しかし、最初の4~5年は一進一退の状況で、変化はしているものの動きは非常に緩慢でした。その大きな理由は、幹部をはじめ社員のほとんどが、伊藤社長そのものが会社の最大の問題だと思っていたからでした。「社長に死んでもらうのが一番いい」という声さえ上がっていたほどです。

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「あなたは「人生の当事者」になっていますか?」の著者

西頭 恒明

西頭 恒明(にしとう・つねあき)

日経ビジネス副編集長

1989年4月日経BP社入社。「日経イベント」を経て、96年8月「日経ビジネス」編集部に異動。2008年10月日経ビジネス副編集長。2009年1月日経情報ストラテジー編集長。2012年1月より現職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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