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もう一度、世界を“ヤバイ”と思わせろ

今こそ日本に「オープンイノベーション」が必要だ

2015年3月16日(月)

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 「オープンイノベーション」が脚光を浴びている。技術やビジネスの革新を起こすために、企業の外部と積極的に連携していこうという発想自体は、既に10年以上前から提唱されていた。だが、欧米に比べると、日本での取り組みは掛け声こそあったが、これまで進んできたとは言い難い。

 だが、全てのモノがインターネットに接続される「Internet of Things(IoT)」の時代が到来し、「ビッグデータ」の活用も期待される中で、状況が大きく変わりつつある。もはや企業1社だけでは、世界のイノベーションのスピードについていけないという危機感が高まっているからだ。

 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は2月12日、「オープンイノベーション協議会」を設立。協議会の会長にはコマツの野路國夫会長が就任し、2月9日時点で218の企業や大学などが加盟した。

 3月31日に「グローバル・オープン・イノベーション・フォーラム2015」を開催する一橋大学イノベーション研究センターの米倉誠一郎教授に、なぜ今、オープンイノベーションが改めて注目されているのか、話を聞いた。

(聞き手は大竹 剛)

米倉誠一郎(よねくら・せいいちろう)
1953年東京生まれ。一橋大学大学院社会学研究科修士課程修了。ハーバード大学歴史学博士号取得。97年、一橋大学イノベーション研究センター教授に就任。専門は経営史とイノベーション。2003年4月~2004年3月、ソニーのグローバル・ハブ・インスティテュート・オブ・ストラテジーでコ・プレジデントを務める。

日本こそ「オープンイノベーション」にもっと取り組んでいかなければ、将来はないーー。米倉先生は、そんな危機感をお持ちだと聞きました。しかし、ずっと以前から、オープンイノベーションという考え方は、日本でも知られていたはず。なぜ、今、改めてオープンイノベーショの必要性を強く提唱しているのでしょうか。

米倉:そもそも、オープンイノベーションとは、外部の知識を生かしてイノベーションを起こす取り組みで、今から10年以上前、米ハーバードビジネススクールのヘンリー・チェスブロー助教授(当時)が提唱し始めました。人材の流動化や技術進歩の加速に対応する概念として、欧米で広く受け入れられてきました。

 しかし、最近になって、ようやく多くの日本企業がその重要性に気付いてきたようです。インターネットなど情報通信技術が大幅に進歩し、20世紀を支配してきた「内部化」のパラダイムが崩れたからです。「内部化」とは、会社の中に全ての機能を取り込むことです。

 例えば、電機業界で広く言われてきた「垂直統合」という考え方を思い出してください。要素技術の研究から主要部品の開発・生産、商品の企画・デザイン・組み立て、マーケティングまで、すべてを抱え込むことが強さの源泉だと言われてきました。

 しかし、1990年代以降、デジタル化やモジュール化を背景に、こうしたパラダイムが時代遅れになった。パソコンからテレビまで、いかに外部の技術を速く集めてマーケットに対応するかが、競争の軸になったのです。お客のニーズに応じて、とにかく素早く部品を集めて商品を組み立てることが、求められるようになりました。

 もはや、商品の機能といったハードで差別化することは困難になり、スピードこそが重要な時代になりました。

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「もう一度、世界を“ヤバイ”と思わせろ」の著者

大竹 剛

大竹 剛(おおたけ・つよし)

日経ビジネス記者

2008年9月から2014年3月までロンドン支局特派員。2014年4月から東京に戻り、流通・サービス業を中心に取材中

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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浜田 健一郎 ANA総合研究所 シニアフェロー・前NHK 経営委員長