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モンゴル人こそ真のグローバル人材

日本企業は早く彼らを採用するべきだ

2015年3月11日(水)

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日本企業が経営陣に外国人を続々登用し始めた。グローバル化を担う人材として最適なのはどんな人なのだろうか。そして、日本人はどうすればグローバル人材になれるのだろうか。このテーマで積極的な発言をしている立命館大学大学院政策科学研究科の上久保誠人准教授に聞いた。(聞き手は宮澤徹)

上久保 誠人(かみくぼ・まさと)氏
立命館大学大学院政策科学研究科准教授。1968年愛媛県生まれ。早稲田大学第一文学部卒業後、伊藤忠商事勤務を経て、英ウォーリック大学大学院政治・国際学研究科博士課程修了。2010年4月から現職。Ph.D(政治学・国際学、ウォーリック大学)。

武田薬品工業が社長をはじめ役員や部長を続々と外国人に入れ替え、トヨタ自動車が外国人を副社長にすることを決めるなど、日本企業も外国人材を積極的に活用するようになっています。何が変わり始めたのでしょうか。

上久保:日本人が主体のままでは、企業がグローバル化に対応できなくなっているのです。本当の意味でのグローバル人材が、日本人には極めて少ないからです。例えば、立命館大学も含めた日本の大学を出た人が、外国生まれの多国籍企業で働けるかといったら、それは難しいでしょう。実際、日本の大学を卒業した後に海外で就職する人の比率は、有力大学ですら1%に達していません。

 1人で日本から飛び出して、米国や英国で就職しているような日本人は、ビジネス界にはとても少ないのです。経営陣を続々外国人にしている武田薬品などで今起こっている現象は、日本人の働き口がだんだんなくなっていくという意味では、日本人にとって危機的な状況かもしれません。

 そのうち、会社のヘッドクオーターが海外に移ったりすれば、もう本当に日本人はいらないということにだってなりかねません。

企業のグローバル化を担える人材が日本人からなかなか生まれないのはなぜでしょう。

上久保:グローバル人材の意味が、正しく認識されていないことに一つの原因があると思います。日本では、企業が海外へ出て、そこでうまく物を売り込める人のことを、グローバル人材と呼んでいます。東京の本社が中心になって、日本から物を輸出していくというモデルです。これは私が商社に勤めていた20年前と何ら変わっていません。グローバルの経済環境がその間、激変したのにもかかわらずです。

 日本の本社を軸に何事も考えるため、日本企業は海外に進出しても、現地にそれほど入り込んでいません。現地の人たちというよりも、日本人のネットワークで完結してしまう。これでは、今のグローバル化時代には対応できません。

では本当のグローバル人材とはどんな人たちなのですか。

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「モンゴル人こそ真のグローバル人材」の著者

宮澤 徹

宮澤 徹(みやざわ・とおる)

日経ビジネス副編集長

日本経済新聞社産業部、中国総局、重慶支局長、2012年秋日経ビジネス副編集長。製造業とアジア担当。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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