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グローバル人材の育成で後れを取る日本企業のお寒い実情

実態を調査した日本能率協会の大和佐智子マネジャーに聞く

2015年4月9日(木)

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 グローバル人材の不足が懸念され、育成の重要性が指摘されて久しい。果たして日本企業のグローバル人材育成が進んでいるのか。

 このテーマを中心とした調査を実施した日本能率協会経営・人材センター公共体ソリューションチームの大和佐智子マネジャーに聞いた。そこから浮かび上がってきたのは、後手に回る日本企業の厳しい実情だった。

(聞き手は中野目 純一)

1979年から毎年、「当面する企業経営課題に関する調査」を実施され、結果を発表されています。今回の調査で初めて、[事業開発編]と[組織人事編]の2つに分けて調査を実施されました(調査の詳細はこちら)。ご担当された組織人事編の方では、「グローバル経営を担うリーダー」と題して、「グローバル人材」に焦点を当てられています。これはどのような狙いだったのでしょうか。

大和:「グローバル人材」の重要性が指摘されていますが、実はそれは今に始まったことではありません。例えば2006年には、当時の小泉純一郎首相が設置した経済財政諮問会議が「グローバル戦略」をまとめ、人材の国際競争力の強化を掲げています。

 それから9年も経っているにもかかわらず、グローバル人材の必要性を訴える声は減少するどころか、高まる一方です。そこで企業の実情を調べようと考えたわけです。

3タイプの人材がいずれも不足していると7割が回答

結果はどうだったのでしょう。

大和:次のグラフをご覧ください。グローバル人材を(1)グローバル展開を進めていくために必要な人材(2)海外現地法人をマネジメントできる「日本本社」の人材(3)海外現地法人をマネジメントできる「海外現地法人」の人材──の3つに分けて、それぞれ足りているかどうかを聞いたものです。

 結果は3タイプの人材とも、「やや不足している」と「不足している」という回答の合計が7割に達しました。

 次のグラフは、地域別にグローバル人材が足りているかどうかを尋ねた結果です。日本企業が比較的早くから進出していた東南アジアを中心とする「アジア(中国を除く)」は、「不足感」を表す回答がほかの地域に比べて少ないものの、全体的に不足感が強い結果です。

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「グローバル人材の育成で後れを取る日本企業のお寒い実情」の著者

中野目 純一

中野目 純一(なかのめ・じゅんいち)

日経ビジネス副編集長

2012年4月から日経ビジネス副編集長。マネジメント分野を担当し、国内外の経営者、クリステンセン、ポーター、プラハラードら経営学の泰斗のインタビューを多数手がける。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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檜山 敦 東京大学先端科学技術研究センター 講師