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ポスティングは最良の選択なのか

  • 団 野村

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2006年10月13日(金)

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 パ・リーグはレギュラーシーズンが終了し、プレーオフの第2ステージに突入。セ・リーグは終盤になってようやく中日ドラゴンズの優勝が決定しました。息詰まる熱戦の報道が続く中で、もう1つのホットな話題として、西武ライオンズの松坂大輔投手が来期、米メジャーリーグ球団にポスティングシステム(入札制度)を利用して移籍する話が浮上しています。

 現行の制度では日本人選手が米球団に移籍する方法は、主にフリーエージェント(FA)となるか、ポスティングシステムを通すかのどちらかになります。今回はこのポスティングについてお話ししたいと思います。

 1995年、野茂英雄投手が「任意引退」選手としてメジャーリーグに移籍を果たし、アルフォンゾ・ソリアーノ選手、前田勝宏選手などがこれに続きました。そして、日本人選手の流出を恐れた日本野球機構(NPB)が、日米間の選手に関する新たなルールの制定を唱え、1998年に新たに誕生した日米野球協定に盛り込まれたのがこのポスティングシステムです。

選手には有利なシステムとは言えない

 まずは、ポスティングシステムの一連の流れについて簡単にご紹介しましょう。

 現行のポスティングシステムでは、最初に移籍を希望する選手の所属球団が同選手を「契約可能選手」とし、その旨が日米のコミッショナーを通じて米球団に告知されます。この告知から4日以内に、同選手の獲得を希望する球団が金銭のみに基づいた「入札額」を提示します。

 これは、この選手の移籍の獲得が決まった際に移籍前の球団に支払われる「移籍金」の額になります。そして、最も高い入札額を提示した球団が「独占交渉権」を手にし、選手と30日間交渉する権利を与えられます。ここで契約に至って初めて「入札金」が移籍前の球団に支払われ、選手は新球団と選手契約を結びます。

 一見、選手にとって有益に見えるこのポスティングシステムですが、細かく見ると選手にとってはあまり都合の良いシステムではありません。このポスティングシステムにおいても、球団があまりに大きな権限を有しているからです。

不都合なら球団は拒否できる

 まず、選手はポスティングを通しての米球界への移籍を希望できますが、その可否を決定するのはあくまで球団です。球団がその選手を手放したくなければ、ポスティングシステムの利用を拒否できます。

 仮に入札に至ったとしても、米球団からの入札金が希望に沿わなければ、日本の球団は拒否する権限を有しています。選手は移籍先のチームを選択することもできず、最も高い入札額を提示した球団のみとしか交渉ができません。

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