• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

プロジェクトXでは、やつらに勝てない~『ジェネラルパーパス・テクノロジー』
野口悠紀雄・遠藤諭著(評:麻野一哉)

アスキー新書、743円(税別)

  • 麻野 一哉

バックナンバー

2008年8月7日(木)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

評者の読了時間2時間00分

ジェネラルパーパス・テクノロジー──日本の停滞を打破する究極手段

ジェネラルパーパス・テクノロジー──日本の停滞を打破する究極手段』野口悠紀雄・遠藤諭著、アスキー新書、743円(税別)

 このところ、ずっと日本経済はイマイチだ。IMFの調べによれば、去年の一人当たりのGDPはついに世界ランキング22位になってしまった。

 昔はちがった。1995年は、日本の一人当たり国民所得(GDPではないが、近似値として)は3万1658ドルで世界一、アメリカの1.3倍もあったのだ。しかし、去年は3万4312ドルで、4万5845ドルのアメリカの7割ほどしかない。1位はルクセンブルクで日本のほぼ3倍、10万4673ドルだ。

 なぜそれほどの差がついたのだろう? それに、ほんの10年ほどのあいだに、21もの国に抜かれてしまったのはなぜなのだろうか?

 本書はその理由に「IT」を挙げる。世界はITによって大きく変貌した。そして、変貌した世界に適応した国は成長し、しなかった国は停滞した、という。

 昨今、大きく伸びた国の代表に、かつて「ヨーロッパで最も貧しい国」といわれたアイルランドがある。1995年時点で日本の半分しかなかった同国の一人当たりのGDPは、現在、日本の1.8倍にまでふくれあがっている。インド、フィンランド、ノルウェーなども成長が著しい。

 その反面、凋落の目立つ国もある。日本もそうだし、ドイツ、フランス、イタリアなどもそうだ。

 伸びている国には、「農業国から工業時代を飛ばして、いきなり情報産業の国へ脱皮している」という共通点がある。逆に、凋落タイプの国は、輝かしき工業国時代のノリを捨てきれていない。

 「いや、日本の光ケーブルの普及はすごい」「通信費の安さは特筆ものだし、携帯電話も高性能だ」といった反論もあるだろう。しかし、本書が指摘する「IT」というのは、もっと根本的な変革を意味する。

 今の日本は、ITの恩恵を本質的な意味で享受していない。社会問題になるほどネットが普及し、子どもまでもが携帯電話を持つようになっても、それはITの一部にすぎない。と、本書の共著者の一人、経済学者の野口悠紀雄はいう。そして、ITを考える上で最も大切なのは、ITは「ジェネラルパーパス・テクノロジー(以下:GPT)」である、ということだと訴える。

〈GPTとは、産業横断的に使用され、さまざまな用途に使用しうる技術のことである。その特徴としては、発展性、改良・改善の可能性、他の技術との補完性があげられる。IT以前のGPTの具体例としては、電力・電気や内燃機関がある。また、蒸気機関、鉄道、自動車などその例とされることもある〉

 電気や鉄道は世界の姿を変えた。蒸気機関がなければ黒船もなく、日本にペリーが来ることもなかった。ヨーロッパの植民地支配も、大きく形が変わっていただろう。GPTというのは、それほどの破壊力をもった技術なのだ。

ITを使って効率を上げるか、仕事そのものを変えるか

 しかし、日本では、ITに対して、「コンピューターを使って仕事をすること」くらいの認識しかもたない経営者が多い、と著者は嘆く。「あれば便利な道具」くらいにしか思ってない。

〈日本は、ITの経営効果として「間接部門コスト削減」や「在庫コスト削減」など業務効率化をあげる企業が多いのに対して、アメリカでは、「新製品・サービスの開発、新規事業の開拓」や「主要事業における競争力強化」をあげる企業が多い〉

 たとえればこういうことだろう。「電気が使えるようになりました。日本の企業では、机上のランプを電灯に変え、経費削減になった、便利になった、と喜んでいます。しかし、他国では、電話やラジオなどの新製品を作ろうとしています」。もちろん、すべての日本の企業がそうだというわけではない。そういう傾向があるという話だ。

 GPTは産業構造そのものを変える。電気や内燃機関は産業革命をひき起こし、世界的に工業化時代がはじまった。

 工業化時代に適した生産システムは、「垂直統合」だった。これは、設計から製造、販売まで、すべて一社でやり繰りすることをいう。有名なのは製鉄会社のカーネギー社だ。ここは、製鉄工場だけでなく、鉱山、炭鉱も押さえ、輸送用の鉄道まで自社でまかなった。その方が、「取引コストの低下」や「材料や部品の安定供給」などのメリットが得られたからだ。多くの「ケイレツ」を有する、日本のトヨタなども「垂直統合」の一例だ。

 ところが、IT時代になると話が変わってくる。情報の入手が容易になるため、他所に振った方が、有利な場合が生じてくる。たとえば、PCの生産。ソニーのVAIOでも、DELLのPCでも、中に入っているCPUやハードディスクは自社で製造したものではない。他社から調達した部品を組み立て、自社製品として売っている。これを、「水平分業」という。

 このように「外にまかせる」のは、モノだけではない。経理の計算や電話応対といった社内業務も可能だ。前述のアイルランドやインドといった国が大きく発展したのも、アメリカ企業のアウトソーシング先としての存在感が増したことが大きい。アイルランドは企業のデータ処理を請け負うことから、インドは企業の電話案内を代行することから、IT産業が成長した。

 翻って日本である。日本は工業化時代にはうまく適応した。年功序列や終身雇用といったシステム、家族的な企業風土は、「垂直統合」に向いていた。それがうまく稼動していた80年代は日本の黄金期だった。しかし、そうしたシステムや心性が、今のIT時代では大きな足かせとなっている。

コメント9

「NBO新書レビュー」のバックナンバー

一覧

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント投稿機能は会員の方のみご利用いただけます

レビューを投稿する

この記事は参考になりましたか?
この記事をお薦めしますか?
読者レビューを見る

コメントを書く

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

意外なことに、伝統的な観光地が 訪日客の誘致に失敗するケースも 少なからず存在する。

高坂 晶子 日本総合研究所調査部主任研究員