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プロボノとは、仕事で培った専門的なスキルやビジネス上のノウハウを活かしてNPOなどの社会貢献活動を支援することである。
プロボノは、一般に、どちらかというと単純作業や集団行動をイメージしがちなボランティアと異なり、自らの得意とする仕事のスキルを活かすことができるという点は、日ごろNPOや社会貢献とは縁遠いかもしれないビジネスパーソンにとっても入りやすいボランティアの手法の1つと言えそうだ。
同時に、限られた人材の中で目の前の課題を解決することに精いっぱいなNPOにとって、プロボノを通じて、専門的なスキルを持った人材が活動をサポートし、活動の普及につながる効果的な戦略やツールを得ることができるとしたら、そのメリットはきわめて大きい。
プロボノは、社会貢献的な活動に関心を寄せつつも具体的な入口が見えないビジネスパーソンと、活動そのものに必死になっているNPOとをつなぐ、Win-Winな方法となり得るものだ。
ただ、ここで問題となることは、単純に企業人がNPOに行けば、それですべてがうまくいくというほど簡単な話かどうか、という点だ。
日本でも外資系企業や弁護士などの業界では、プロボノという言葉はある程度一般的に共有されており、年間何時間をプロボノに充当する、といったことを会社として、あるいは業界として目標設定している例もある。こうした業界では、プロボノに関する一定の知見やノウハウが蓄積されているだろう。だが、それ以外の業界や企業では、そうした知見はまだまだ十分とは言えないだろう。
企業人とNPO。
この異質な他者をつなぎ合わせることの難しさは、どの付近にあるのだろうか。
NPOの「受け入れ体制」という現実
例えば、こういうエピソードがある。
あるWEBデザイナーが、どこかNPOでボランティアをしたいと思って、ネットで検索して見つけた団体にメールで連絡をした。「ぜひ、ボランティアさせてほしい」と。ところが、いつまでたっても返信がなく、結局、その団体を訪問することすら叶わなかった、というのだ。
読者の素直な反応として「せっかく手伝ってあげようと思っている人がいるのに、なぜ、NPOはメールに返信をしないんだ！」と不可解に思われるかもしれない。
しかし、筆者にはNPOの気持ちもわかるなあと思いながらこのエピソードを聞いていた。
というのも、NPOには、それなりに頻繁に「ボランティアをさせてほしい」というメールが入る。そのことは大変ありがたいことだ。しかし、残念ながら、NPOの側からすれば、ボランティアとして応募してくる人は玉石混交であり、中には、一度話を聞いて、そのときは大いに興味深そうに反応したりするものの、その後二度と来ないという人もそれなりの割合を占めているという現状がある。
また、ボランティアの中には、指示待ちタイプの人も多く、NPOの限られた事務局員にとってみれば、作業を指示するだけで骨が折れる、むしろ自分がやった方が早い、ということもしばしばある。
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特定非営利活動法人 サービスグラント 代表理事
