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最終予報、ゲーム機戦争の終わり

3D対応「ニンテンドー3DS(仮)」。そこから始まるゲームビジネスの姿は?

2010年3月26日(金)

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 前回のコラムで、そろそろ3D映像のテレビゲームが本格化しそうだ――という話題を書いたのですが、今週、それに呼応するかのような電撃的なニュースが発表されました。

 任天堂が、「裸眼で3D映像を体験できる携帯ゲーム機」を発表したのです。

 マシンの名前は「ニンテンドー3DS(仮称)」。全世界で1億2500万台の普及を誇っているニンテンドーDSの後継機です。これまでに発売されたDS用ソフトはすべてプレイ可能。そして3D対応ソフトは、特殊なメガネなどを必要とせず、ただゲーム画面を見るだけで3D映像が体験できるようになります。いやはや、すごい時代がやってきそうです。

 発売時期は2011年3月期。それ以外の詳細はまったく不明ですが、今年6月、ロサンゼルスで開催されるE3(Electronic Entertainment Expo)で初披露されるようです。ついに任天堂が、本格的に3D映像のゲームに挑戦してきました。(任天堂の公式リリースはこちら

「ゲーム機戦争」という視点はすでに時代遅れ

 この「ニンテンドー3DS(仮称)」の発表を皮切りに、今後、いくつもの新しいゲーム機が発表されていくでしょう。2004年に、ニンテンドーDSとほぼ同時に発売されたPSPも、そう遠くないうちに後継機を登場させるはず。他の据え置きゲーム機も同様です。

 こうして新しいゲーム機の気配が漂ってくると、世の中には「ゲーム機戦争」などの言葉が頻出するようになるもの。それぞれのゲーム機が、いかにして覇を競い合うのか(あるいはシェアを奪い合うのか)といった視点から、ゲームビジネスを分析するような記事ですね。

 しかし、はっきりと断言しておきましょう。
 今後、そのような視点からゲームビジネスを分析するのは、典型的な「大間違い」です!

 むしろ、これまでのように「ゲーム機対ゲーム機」という構図でゲームビジネスを見てしまうと、未来のゲームビジネスの覇権を競い合うための、真の戦いの姿が見えにくくなります。

 なぜなら、未来のゲームビジネスにおいてもっとも大切なのは、「人が集まる場所を、いかにして活用するか」という戦いになるからです。

 いま、それは「コンテンツビジネス」対「ソーシャルゲームビジネス」という形で、わたしたちの前に表出しています。ここで行われている戦いが、未来のゲームビジネスでの勝利をつかむための、もっとも熾烈な戦場なんです。

人が集まるところにゲームを置く、というアプローチ

 ソーシャルゲームとは何か?

 厳密に定義するのは難しいのですが、ネット上でコミュニケーションをとりつつ、みんなで楽しめる気軽なゲームのことを指します。SNS(ソーシャルネットワークサービス)が提供しているゲームや、ケータイサイトで楽しめるゲームなどが、その代表ですね。いま、オンラインを介して、たくさんの人が集まる場所があります。そこで「みんなが参加して、気軽に楽しむゲーム」を提供するビジネスが、いま急成長しているんです。

 レストランで考えてみると、理解しやすいかもしれません。

 いままでの家庭用ゲーム機ビジネスというのは、味で勝負する専門店みたいなもの。いい料理を出すことで、高い評価を得て、たくさんのお客さんに末永く愛されることを目指すビジネスです。

 それに対し、ソーシャルゲームというのは「大型ショッピングモールの中にあるレストラン」だと考えればいい。もともと多くの人が集まる場所に、さほど本格的じゃないけど、気軽に利用できるレストランを用意しよう! というビジネスです。「味」や「サービス」は専門店よりも落ちるけど、いわば立地条件で勝負しているわけです。

 これ、従来のゲームビジネスにとっては、巨大なライバルになります。

 たとえば大手SNSの代表であるFacebookは、全世界で4億人以上の利用者がいるといわれています。その利用者の中から、ほんの数%の人が参加しただけで、巨大な参加者を持つゲームが誕生することになりますからね。

 しかも、最先端の技術を組み込まないのだから、ゲーム料金を安価にできる。もともと多くの人が集まるのですから、そこに広告ビジネスを絡めれば、無料にすることも可能。これまでのゲームビジネスとは、まったく違うビジネスモデルが生まれつつあるんです。

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「最終予報、ゲーム機戦争の終わり」の著者

野安 ゆきお

野安 ゆきお(のやす・ゆきお)

ゲームジャーナリスト

ファミコン時代からゲーム業界に参加。1000本以上のソフトを体験し、100冊を超えるゲーム攻略本制作に参加している。ゲーム雑誌編集部、編集プロダクションを経て、現在はフリーランスとして活動中。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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名和 利男 サイバーディフェンス研究所上級分析官