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同時株安は世界経済への朗報

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2007年3月16日(金)

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 2月末から3月初旬にかけて、世界は連鎖的な株安で揺れた。投資家の中には損をして大変な目に遭った人もいるだろう。だが、マクロで見た場合、この株安は世界経済にとって朗報だったと言える。

 このところ米国ではダウ工業株30種平均などが、説明がつかないような勢いで上昇していた。市場関係者の目を覚まさせるために、この程度の調整はむしろいい意味での警告と捉えるべきだ。

上海市場の規模はニューヨークのたった5%

 そもそもこの株安の世界経済に与えたインパクトは、世間で騒がれているほど大きくはない。きっかけとなったのは、中国・上海市場の代表的な指標が1日で8.8%下落したことだが、この指標は過去1年で130%も上昇していた。130%のうちのたった8.8%と考えれば、大したことはない。そもそも上海市場の時価総額は東京証券取引所の4分の1、ニューヨーク証券取引所のたった5%の規模でしかない。

 株安が起きてから1週間で、世界の金融資産は1兆7000億ドル減った。しかし、世界の金融資産は147兆ドルで、下落幅は1%程度である。そう考えると、この株安は決して「暴落」と呼べるものではなく、「調整」と呼んだ方がふさわしい。

 今回のような連鎖的な株安が起きると、専門家の間では、決まって「犯人探し」が始まる。ある人は、経済過熱気味の中国の問題を指摘し、別の人は、前FRB(米連邦準備理事会)議長のグリーンスパン氏が「米国景気は年内にも景気後退に入る可能性」を示唆したことに言及する。また、米国で信用力の低い人を対象にした住宅ローン(サブプライムローン)の返済延滞率が上昇していることを挙げる人も多い。

コメント2件コメント/レビュー

今回の世界的な株価急落に関してのマス媒体の論調は針小棒大の観が否めません。(2007/03/18)

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記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

今回の世界的な株価急落に関してのマス媒体の論調は針小棒大の観が否めません。(2007/03/18)

どんな論理的な裏づけがあるのかと期待して読んだのですが。筆者は文末で「今回の調整は世界経済にとって「良薬」だった。」 といっているが、それは株価が現状維持以上を前提としたもので、これから先暴落があるかもしれないし、長期下落の始まりかもしれない。結局当然のことながら先のことは誰もわからない。(2007/03/16)

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