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高額医療も実は健康保険が利くのです

民間医療保険――5つの誤解(2)

  • 内藤 眞弓

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2007年4月16日(月)

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 毎日のように民間医療保険の広告宣伝で、「○▲病で入院・手術をすると200万円!」「先進医療は全額自己負担ですよ」「差額ベッド料もかかりますよ」といった情報が提供されると、「とてもこんな治療費は払えない」「やっぱり民間医療保険に入っておかなくちゃ」と思ってしまいがちです。

 と同時に、「健康保険って、大した医療が受けられないのね」と、知らず知らずに思い込んではいないでしょうか。病院に治療を受けに来た若者が窓口で提示したものが、何と民間医療保険の保険証券だったという話を聞きますと、公的医療保険に対する無知、無関心もここまでかと驚かされます。

 民間医療保険と公的医療保険の大きな違いは、前者が所定要件を満たした時に現金の給付をするのに対して、後者は医療費の一部を自己負担することによって必要な治療が受けられるというものです。

日本の健康達成度は世界トップ

 日本は皆保険制度を採っており、大会社の社長だろうと筆者のようなフリーランスであろうと、保険証を病院の窓口に提示すれば、全国どこの病院でも公定価格で治療を受けることができます。CT(コンピューター断層撮影装置)スキャンやMRI(磁気共鳴画像装置)といった高度な検査も、住まいからさほど遠くない病院で受けられるほど普及しています。

 このことは、日本人が世界的にも健康面で優位に立っていることを意味しています。日本の健康達成度は、WHO(世界保健機関)の「World Health Report 2000」で世界1位、平等性は3位という評価を受けています。

 一方、医療費はといえば、GDP(国内総生産)比で先進7カ国中、最下位です。GDPの上位30カ国で見ても21位という結果となっています(OECD HEALTH DATA 2006)。つまり、医療費を非常に低く抑えながら、より高い効果を上げていると言えるのです。

 ちなみに米国では、公的医療保険の対象となるのは高齢者と低所得者などのごく一部に限られ、民間保険会社の医療保険が中心です。しかし、保険料が払えないため、約4700万人の無保険者がいると言われています。医療費による自己破産も社会問題化しています。

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