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サブプライム問題が金融機関に問うものは

忘れ去られたプルーデントを復興せよ

  • 神谷 秀樹

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2007年9月3日(月)

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 米国にも英国にも「プルデンシャル」という名の保険会社がある。プルーデント(prudent)であることが金融機関にとって最も重要な価値観とされた時代に設立されたのであろう。プルーデントを辞書で引くと、「慎重であること、用心深いこと、分別があること」と出ている。

 32年前に住友銀行(現・三井住友銀行)に入った時の研修で「貸出金利が低すぎて潰れた銀行はない。銀行が潰れるのは元本が焦げた時だ」と教わった。当時プルーデンスという価値観は明確に収益性より重視されていたが、現代の銀行経営者の発言を聞いていると、もはや過去のものとなってしまったようだ。

 6月に福岡で「Asia Innovation Initiative(AII)」というコンファレンスが開催され私も参加した(関連記事はこちら)。2日目の基調講演でジャーナリストの田原総一朗さんと、AIIの主催者の1人であるクオンタムリープ社長で元ソニーCEO(最高経営責任者)の出井伸之さんが対談された。その中で「日本の金融ビジネスは欧米に比べて、遅れているのか?」という議論が出てきた。

 田原さんが出井さんに質問されたのだが、出井さんは、それに答えるのはご自分ではなく聴衆の1人として座っていた私の方がふさわしいとして、振ってきた。

 「今の日本の金融機関にとって大事なのは、強欲に振り回されている現代のウォール街の真似をするのではなく、戦後の復興の一翼を担った銀行が果たした役割を振り返り、そこから未来に向かって何をすべきか考えるべきではないか」。私はこのような趣旨の回答をした。

古今東西、バブルは欲まみれの人間が引き起こす

 サブプライムローン(信用力の低い個人向け住宅融資)の焦げ付きに発した世界規模の信用収縮は、起こるべき事が起こっているに過ぎないし、私はこれで事が収まるとは考えていない。

 私は本コラムで2月に米国企業の格付け低下問題(7割はジャンク、米国企業のお寒い現実)を指摘し、3月にはサブプライム問題(サブプライム問題に見る米国の病魔)を書き、7月にはプライベートエクイティファンドが主役となって展開しているM&A(企業の合併・買収)ブームも、そろそろ「宴の終わりの始まりか」(ファンド上場、M&Aブームは終わりの始まり)と書いた。8月は為替を問題にし(円安を問題視しない日本の問題)、円高によって人々が大きな損失を被らないようにと願う一方、いつまでも円安麻薬にひたっているわけにはいかないのではないか、ということを語った。

 これらの記事は、いずれも現在のウォール街にはびこる「強欲資本主義」の問題点を指摘したものだ。強欲資本主義とは、金さえあれば何でもできる、金がすべて、という度を超えた儲け主義のことだ。今のウォール街は、プルーデンスであることは疎まれ、欲望をむき出しにして行動することが、称賛される。こうした態度が過激になればバブルとなり、その行き着き先はバブルの破裂だ。

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