• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

トイレだって海外へ

生活文化を輸出する困難さに挑むTOTO

  • 鶴岡 弘之

バックナンバー

2007年8月31日(金)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

特集「イノベーションで切り拓く新市場」が、「ザ・ターニングポイント ~イノベーションの軌跡」として装い新たに再スタートを切ります。動画番組もテキスト記事も今まで以上にパワーアップしてお届けします。番組では、木瀬照雄社長をはじめとするキーパーソンへのインタビューなどを通して、TOTOの海外展開への取り組みに迫りました。ぜひご覧ください。

動画再生

※上記でご覧になれない方、またはOSがMACの方はこちらから
(システム条件がWindows XP Service Pack 2 or Vista以降で、Quicktime7.2が必要です。MACの方は、Mac OS X v10.3.9とv10.4.9以降。必要に応じてインストールをお願いします。
Quicktime:windowsMac)
※iTunesの登録はこちらから

また、Windows VistaのInternet Explorer7でご覧になれない方は「スタート」⇒「コントロールパネル」⇒「プログラム」⇒「規定のプログラム」⇒「プログラムのアクセスとコンピュータの規定の設定」⇒「カスタム」⇒「規定のメディアプレイヤーを選択してください」で「Windows Media Player」を設定してください。

 「そもそも、トイレの上に電気製品が載っかっているということが受け入れてもらえませんでした。ある時は、販売代理店から“これは電気椅子か”とまで言われましたよ」

 未開の米国市場に挑んでいった格闘の日々を、苦笑まじりでこう語ってくれたのは、TOTO トイレ空間開発部衛陶技術部トイレ空間研究グループの林良祐・技術主幹兼グループリーダである。林氏はかつて1993年から98年まで米国に駐在し、TOTO製品の拡販に努めた経験を持つ。

立ちふさがった米国の価値観や規制

図版

かつて米国でTOTO製品の拡販に努めた経験を持つ林氏

 米国で“電気椅子”呼ばわりされたTOTOの製品とは、「ウォシュレット」だ。TOTOが日本国内で発売したのは80年。「おしりだって洗ってほしい」というキャッチコピーのテレビコマーシャルで、一躍大ヒット商品となった。日本では、今や誰もが知っている“国民的”な商品である。

 TOTOは87年から米国でウォシュレットの販売を開始した。しかし売れ行きは鳴かず飛ばず。「私が米国に行った90年代初頭は、月に10~20台ぐらいしか売れなかったんじゃないでしょうか」(林氏)。

 ウォシュレットの前に立ちふさがったのは、米国特有の価値観や規制だった。まず、水回りの製品なのに電気を使うことが大きな問題だとされた。「何と言っても消費者がメーカーや販売店を相手に、すぐに訴訟を起こす国ですから。何かの事故が起きて訴えられることを恐れて、販売店はウォシュレットを扱いたがらなかったのです」(林氏)。

 また、広告の規制もあった。米国では「おしり」という言葉が放送禁止用語なので、日本のようなテレビコマーシャルが流せない。さらには、米国では男性が「ウォシュレットを使っている」と言うことが、はばかられる雰囲気があるという。日本ではにわかには信じられない話だが、米国では「おしりを洗う男性はホモセクシュアルだ」というイメージが定着しているからである。林氏が米国でウォシュレットを売るのに「本当に苦労した」と振り返るのも、大いにうなずける。

コメント10

「ザ・ターニングポイント」のバックナンバー

一覧

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント投稿機能は会員の方のみご利用いただけます

レビューを投稿する

この記事は参考になりましたか?
この記事をお薦めしますか?
読者レビューを見る

コメントを書く

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

現在の携帯電話は、昔の電話と比べて100倍豊かでしょう。クルマもきっとそうなります。

ジェンスン・フアン エヌビディア創設者兼CEO(最高経営責任者)