• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

トヨタ自動車 「瀬戸際から世界一へ」 第1回

販売揺さぶる奥田体制

  • 日経ビジネス

バックナンバー

2008年10月6日(月)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

 日経ビジネスは2009年10月に創刊40周年を迎えます。この欄ではそのカウントダウン企画として、過去の記事の中から、現在にも通じる企業戦略を選び、毎日掲載していきます。第1回はトヨタ自動車。

 GMを抜いて生産台数で世界一の自動車メーカーとなったトヨタ自動車。米国勢が経営不振に苦しむ中で、2008年3月期の営業利益は2兆2700億円に達して、その凄さを見せつけた。だが、時計の針をわずか10年ほど前に戻すと、その光景は一変する。トヨタは国内営業の不振に悩み、豊田家出身の豊田達郎社長は不運にも病で途中引退を余儀なくされた。 さらに日米自動車摩擦で、米国での販売に暗雲も立ち込める。

 新たに経営の舵を取ったのは奥田碩社長。「国内販売40%のシェアを死守せよ」「トヨタはグローバルになる」と繰り返し唱え、経営改革へと踏み出す。

第1回

 前社長の病気退任で、急遽当番となった奥田碩社長。「国内販売40%を死守せよ」と社内にも販売店にも厳しい指示を飛ばす。市場の変化に合わせてRV車もやっと投入。トヨタに新しい風を吹き込む。

* * *

糸目つけず販促費、新型車投入

1996年8月26日号より

 大量の新型車を投入する。販売促進費を大幅に積み増す--。奥田碩社長の就任から1年。トヨタ自動車は、低迷する国内販売シェアを挽回しグループの雇用と求心力を維持するため、なりふり構わぬ販売戦略に出ている。

 世界の自動車市場は21世紀に、環境保護をにらんだ技術開発競争へ突入する。それに充てる資金を確保するためにも、国内市場を固めなければならない。

 トヨタは総力戦を仕掛けることでシェアを高め、国内11社体制を揺るがすかもしれない。しかし欧米の優良企業並みの収益力を確保するには、時代遅れになった販売網を再構築し、その効率を高める必要がある。目下の物量作戦がそれを進めやすくするとは限らない。販売店の危機感を弱め、むしろ販売改革を遅らせかねない。奥田社長は賭けに出た。

(平田育夫、山川龍雄、鈴木信行)

国内、海外販売台数

注:1991年6月期から96年3月期までの海外販売台数は日興リサーチセンターの推定。95年3月期は12カ月換算。2005年の目標はトヨタへの本誌のヒアリングによる

 今年5月1日、新東京国際空港から、トヨタの栗岡完爾副社長夫妻を代表とする「視察団」が米国へ飛び立った。同社の販売系列の1つであるトヨタ店の代表者夫妻、約100人を案内し、トヨタ店系列で販売する逆輸入車「キャバリエ」を生産するゼネラル・モーターズ(GM)のローズタウン工場(オハイオ州)の視察に向かったのだ。

 ー行はニューヨークに着くと、翌日、日帰りで工場を見学してニューヨークに3泊。市内やミュージカルを見学し、ボストンへ。2泊した後、ラスベガス、ロサンゼルスと回り、帰国した。「楽しかった。工場見学会は名目。中身は完全な慰安旅行でした」と、あるトヨタ店社長は語る。

 

コメント3

「日経ビジネスが描いた日本経済の40年」のバックナンバー

一覧

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント投稿機能は会員の方のみご利用いただけます

レビューを投稿する

この記事は参考になりましたか?
この記事をお薦めしますか?
読者レビューを見る

コメントを書く

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

定年後の社会との断絶はシニアの心身の健康を急速に衰えさせる要因となっている。

檜山 敦 東京大学先端科学技術研究センター 講師