「鈴木友也の「米国スポーツビジネス最前線」」

米スポーツ産業は「100年に1度」の不況を乗り越えられるか?(上)

金融と自動車のダブルパンチを受けて

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2008年11月27日(木)

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 米国では、長らくスポーツビジネスは他産業に比べて「不況知らず」(Recession-Proof)の産業だと言われてきました。米国人の心の拠り所であるスポーツは、例え不況があろうと、戦争があろうと支持されてきた歴史があります。2度の大戦中も米大リーグ機構(MLB)のワールドシリーズが開催されたのは有名なエピソードですが、2001年9月11日の同時多発テロの際も、多くの米国国民は悲しみに沈んだ状況から救い出してくれる役割をスポーツに求めたのです。

2001年9月11日のテロ後、6日ぶりに再開されたMLBの追悼セレモニー

2001年9月11日のテロ後、6日ぶりに再開されたMLBの追悼セレモニー © AP Images


 経済規模から考えれば、スポーツより大きな産業はたくさんありますが、米国国内の多くの地域においてスポーツは文化の中心的役割を果たしています。それは、米国人がスポーツを「消してはいけない炎」と捉えているのを表しているように見えます。

 しかし、「100年に1度」と形容される今回の不況では、その影響を受けずには済まされないようです。

 サブプライムローン問題に端を発した金融危機が世界を席巻していく中、市場の混乱で保有株が下落したり、融資先の倒産で不良債権が膨らんだりするなど、多くの金融機関が業績を悪化させています。また、ここにきて金融危機は自動車業界にも飛び火しました。経営危機に陥った米自動車大手3社(ビッグスリー)の救済策は迷走、米国議会は民主党が提出した支援法案の採択を来月まで先送りにしたばかりです。

 実は、米国で不況の象徴として取り上げられる金融業界や自動車業界は、スポーツビジネスと密接な関係にあります。

スポーツを支える金融マネー

 ほんの数年前、ニューヨークは金融機関の投資マネーで活況を呈していました。といっても、これはウォール街の話ではありません。

 現在、ニューヨークでは新スタジアムや新アリーナの建設ラッシュが起きています。「ベーブ・ルースが建てた家」のニックネームでお馴染みだったヤンキースタジアムが、今シーズン終了をもってその85年の歴史の幕を閉じたことは有名ですが、実は、ニューヨークには新ヤンキースタジアムをはじめ建設中のスタジアムやアリーナが5つもあります。北米アイスホッケーリーグ(NHL)ニュージャージー・デビルスの新アリーナも、つい昨年オープンしたばかりです。

表:ニューヨーク近郊に建設されている新スタジアム・アリーナ

 ところで、新スタジアムや新アリーナの名前を見て何か気付くことはありませんか? そうです、新施設の半数に金融機関の名前がついています。これは、施設命名権を金融機関が購入したためで、デビルスの新アリーナは米金融大手プルデンシャルの名が付いています。メッツの新スタジアムには、米金融大手シティグループ、ネッツの新アリーナはリーマン・ブラザーズを買収した英金融大手バークレイズが、それぞれ命名権を取得しています。

ニューヨーク・メッツの本拠地、シェア・スタジアムと、建設中の新本拠地シティ・フィールド

ニューヨーク・メッツの本拠地、シェア・スタジアム(手前)と、建設中の新本拠地シティ・フィールド(右奥) © AP Images


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著者プロフィール

鈴木 友也 (すずき・ともや)

鈴木 友也 ニューヨークに拠点を置くスポーツマーケティング会社、「トランスインサイト」代表。1973年東京都生まれ。一橋大学法学部卒、アンダーセン・コンサルティング(現アクセンチュア)を経て、マサチューセッツ州立大学アムハースト校スポーツ経営大学院に留学(スポーツ経営学修士)。世界中に眠る現場の“知(インサイト)”を発掘し、日本のスポーツビジネス発展のために“提供(トランス)”する――。そんな理念で会社を設立し、日本のスポーツ組織、民間企業、メディア、自治体などに対してコンサルティング活動を展開している。ほかにも講演、執筆でも活躍中。著書に『スポーツ経営学ガイドBOOK』(ベースボール・マガジン社、2003年)、訳書に『60億を投資できるMLBのからくり』(同、2006年)がある。中央大学商学部非常勤講師(スポーツマネジメント)。ブログ『スポーツビジネス from NY』も好評連載中。Twitterのアカウントはtomoyasuzuki

(写真 丸本 孝彦)



このコラムについて

鈴木友也の「米国スポーツビジネス最前線」

「スポーツビジネス先進国」と言われる米国。その市場規模や人気などで日本を凌駕する。そこでは、日本にいては思いつきもしない先進経営が繰り広げられている。だが、進みすぎたが故の問題も内包する。米在住のスポーツマーケティングコンサルタントが、米国スポーツビジネスの現場を歩き、最新トレンドを解説していく。
果たして、米国は日本スポーツ界の「模範解答」となるのだろうか?

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