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前回のコラムでは、金融危機のスポーツ界への影響を、広告宣伝や放映権などB2B（企業間取引）の領域から考察しました。それからわずか3週間の間に、米スポーツ業界にとってありがたくないニュースが続いています。
シカゴ・カブスの親会社であり、ロサンゼルス・タイムズやシカゴ・トリビューンなど新聞12紙、テレビ23局を傘下に持つトリビューンは、部数や広告収入の落ち込みによる経営悪化に歯止めがかからなくなり、12月8日に米連邦破産法11条（日本の民事再生法に当たる）の適用を申請しました。球団と球場（MLB＝米大リーグ機構＝で2番目に古いリグレー・フィールド）は破産法申請の対象外で、引き続き売却交渉が進められます。それでも、球団側の交渉力は大きく低下するでしょう。カブスはMLBで初めて売却額が10億ドル（約900億円）を超えるのではないか、と言われていたのですが、それも怪しくなってきました。
売却交渉中にオーナー会社が破産申請してしまったシカゴ・カブスの本拠地、リグレー・フィールド
また、注目されていたビッグスリー（米自動車大手3社）のゼネラル・モーターズとクライスラーに対して、最大140億ドル（約1兆2600億円）の資金繰りを支援する救済法案も廃案になりました。自動車業界は、スポーツ界の最大のスポンサーなので、もしビッグスリーが破綻した場合、その影響が懸念されます。
マイナースポーツの経営を直撃
ここにきて、アリーナ・フットボール・リーグ（AFL）が経営危機でリーグ運営を中止するのではないかというニュースも飛び込んできています。AFLは1987年に設立された屋内アメリカンフットボールのプロリーグで、16チームが所属しており、1試合平均観客動員数約1万2000人の中堅プロスポーツリーグです。あまり知られていませんが、これまで多くの日本人選手もプレーしてきました。
AFLは昨年から経営危機がささやかれており、2008年シーズンが終了した6月に突如ニューオリンズのチームが倒産しました。7月にコミッショナーが辞任し、トップ不在のまま迷走を続けています。そこに金融危機が襲いかかった格好です。
また、女子プロバスケットボールリーグ（WNBA）のヒューストン・コメッツも、今月チームを解散する決定を下しました。WNBAは米プロバスケットボール協会（NBA）の全面的な支援の下で1996年に設立され、コメッツは栄えある初代チャンピオンでした。コメッツは同じくヒューストンにフランチャイズを置き、ヤオ・ミン選手が所属することでも知られるNBAヒューストン・ロケッツのオーナーにより所有されていましたが、昨年から売りに出され、買い手がつかないためにリーグ機構が保有するという緊急事態が起きていました。
このように、金融危機は経営基盤の弱いマイナースポーツに容赦なく襲いかかっています。しかし、経営基盤の比較的強固なメジャースポーツも安寧としていられる状況ではありません。
米スポーツ界にも人員削減の波
12月10日、米プロスポーツ界に激震が走りました。米ナショナル・フットボールリーグ（NFL）が人員削減を発表したのです。
NFLは米フォーブス誌により「世界で最もリッチで強固なプロスポーツリーグ」と評されるほどの優良経営を実現していました。年商は米4大メジャースポーツトップの約65億ドル（約5850億円）、2008年の平均球団価値も2位のMLBの2倍以上の10億ドル（約900億円）となっています。球団価値の伸び率は前年比で8.7%増、5年前の66%増で、これはフォーチュン500社も顔負けの数字です。
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