• ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版
  • 日経BP

【会社の寿命】今や"寿命"はわずか5年

企業短命化の衝撃~新・会社の寿命(1)

  • 日経ビジネス

バックナンバー

2009年2月18日(水)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

日経ビジネスが生んだ時代のキーワード、「会社の寿命は30年」。1980年代半ば、「企業は永遠か」「診断 会社の寿命」の2つの特集を通して企業の栄枯盛衰を分かつ法則を分析した。時代が大きく動く今、あらためて盛者必衰の理を考える時だ。

* * *

1999年10月4日号より

 長引く不況の中、企業の多くがもがき苦しんでいる。低迷状況から復活するにはどうしたらいいのか。復活の条件を探る上で大事なポイントは、会社の寿命が短くなっている点だ。

復活度ランキング上位10社

上場企業の現在の株式時価総額がバブル後の最低値と比べ、何倍に増加したかを調べそれを高い順に並べた(11位以下はこちらに掲載

 1983年、弊誌は「会社の寿命(企業が繁栄を謳歌できる期間)は30年」と唱えた。しかし、その後時代の変化はめざましい。グローバル化、ネットワーク化が進み、世界を舞台にした激烈な競争時代に入った。もはや企業の寿命(盛期)は30年どころか、10年は確実に切ったと見られる。前回は、総資産や売上高といった規模の大きさをベースに寿命を算出した。本特集では、時価総額というマーケットからの評価尺度をもとに会社の寿命を調べ、日本企業で約7年、米国企業で約5年という結果を得た。

 こうした短寿命時代に、企業はどう復活を遂げ、企業を存続させていくのか。今回、バブル崩壊直後の低迷期から見事に復活を遂げた復活企業のランキングを算出した。具体的には、バブル崩壊直後の時価総額に対する現在の時価総額の比率(%)を計算し、大きい順に並べた。例えば、復活度1位になった半導体製造装置メーカー、東京精密は、実に時価総額が16倍以上増えた。

 復活するためのキーワードは、環境変化に対する適応能力。そのための仕組みを持っている企業は復活が早い。東京精密をはじめとする復活企業は、経営者と社員が日々危機意識を持ち、リスクを恐れない。変化に対して素早く柔軟に対処するため、同業他社を後目に企業価値を高めている。今回、こうした復活企業を通して、不死鳥(フェニックス)のごとく蘇る経営の神髄に迫った。

(牧野 洋、藤田 宏之、三橋 英之、山川 龍雄、篠原 匡)

情報化やグローバル化の波を受け会社の寿命は短くなっている。
メーンバンクや政府の保護はなくなり、勝ち負けが鮮明になる。
激しい変化を乗り越えるためのカギは、環境への適応能力だ。

 インターネット時代の寵児として、1995年8月に劇的な新規株式公開でデビューした米ネットスケープ・コミュニケーションズ。マイクロソフトとの競争に敗れた結果、今年3月にアメリカ・オンライン(AOL)に呑み込まれ、株式市場から消え去った。

 「ネットスケープ・ナビゲーター」と呼ばれる閲覧ソフトを世に送り出したネットスケープは一時期、マイクロソフトを凌駕し、インターネットの覇者になるとも見なされた。それなのに、同社が株式市場に滞在した期間はわずか3年半だった。

 情報化、グローバル化、規制緩和の波が押し寄せる中で、企業の盛衰は過去に例がないほど激しくなっている。ネットスケープは日本と直接関係ない米国の極端な事例とは言い切れない。日本も米国に数年遅れてインターネット時代の幕開けを迎えており、「米国の問題はいずれ日本の問題」(有力エコノミスト)になる。

1年でランク外の企業数で米国は日本の2倍以上だ

上位占めた規制業種、10年で大幅減

 すでに、変化の兆しは出ている。株式時価総額で見ると、80年代終わりのバブル絶頂期も含めた過去10年間では、上位100社の顔ぶれは大きく変わっている。本誌は時価総額を使って独自の分析(3ページ下の囲み記事参照)を実施し、「企業が大きな影響力を保つ盛期は平均で7年以下」との結果を得た。上位100社以内に企業が滞在する期間は平均すれば7年以下、ということだ。

 提携誌のビジネスウィークが毎年実施する時価総額ランキング「グローバル1000」を基に米国企業を分析すると、上位100社の平均滞在期間はもっと短く、平均で5年を切った。情報化の進展などで日本はいずれ米国に追いつくと仮定すると、適者生存の競争は一段と激しくなり、「会社の寿命(盛期)5年」時代も見えてくる。

 82年、本誌は売上高や総資産を基準に企業の寿命を調べ、「会社の寿命30年」との結論を出した。時代は変わり、売り上げや総資産は企業の盛衰を表すモノサシとして注目されなくなった。というのも、巨額の赤字を垂れ流し、瀕死の状態にある企業でもランキングのトップになる場合があるからだ。時価総額は「会社の値段」であり、将来性を含めた企業の実力を示すモノサシとして有効だ。

「日経ビジネスが描いた日本経済の40年」のバックナンバー

一覧

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

閉じる

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

(マンションの即日完売という)異常な状況が、普通のところに戻ってきたのです。

沓掛 英二 野村不動産ホールディングス社長