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【会社の寿命】復活上位組に学ぶ環境適応術

激動期を乗り切れ~新・会社の寿命(2)

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2009年2月19日(木)

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日経ビジネスが生んだ時代のキーワード、「会社の寿命は30年」。1980年代半ば、「企業は永遠か」「診断 会社の寿命」の2つの特集を通して企業の栄枯盛衰を分かつ法則を分析した。時代が大きく動く今、あらためて盛者必衰の理を考える時だ。

* * *

1999年10月4日号より

バブル崩壊後、特に復活がめざましい会社

11位以下のランキングはこちらに掲載

知られざる「復活ナンバーワン」
東京精密の立ち止まらない経営

 「Let’s start meeting!(さあ、会議を始めましょう)」

 今日もそんな挨拶から打ち合わせが始まった。ここは東京精密の子会社TSK・マイクロテクノロジ(TSK・MTC、以下MTC)の本社(東京・八王子市)。今春から東京精密の将来を担う新商品、半導体のウエハー外観検査装置を開発する戦略事業子会社だ。約50人の従業員は日本人。しかし、公用語は英語だ。

 公式の書類や製品の仕様書はすべて英語で作成。会議は日本人だけの時には日本語だが、1人でも外国人がいると、英語を使う。実際、同社の会議は、外国人が参加しないことは珍しい。ソフトウエア開発を担当するイスラエルの子会社や、米国や韓国で半導体メーカーと折衝する現地社員、中核部品を共同開発している独大手光学機器メーカー、カール・ツァイスの技術者などとの打ち合わせが欠かせないからだ。

 MTCの社長を兼務する蔦清昭常務は「世界の顧客を相手にしており、将来、外国人を採用するので、英語を公用語にした」と語る。

主力事業を4年で変える

 もともとMTCは新潟県に本社を置く、センサー用基板を製造する関連会社だった。この会社の定款を変えて、この4月に今の組織にした。約30人いた元従業員を別のグループ子会社へ移し、東京精密から新たに生え抜きの技術者3人を転籍させ、残りを中途入社者で補った。新会社を設立するよりも、この方が手続きが簡単で、短期間で事業を始められると判断した。

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大量陳列、大量販売というのがある程度限界にきているのかなと思います。

松﨑 曉 良品計画社長