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それでも成果主義は止められない

「成果主義に関する読者アンケート」が示す真実

2009年5月11日(月)

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 1990年代に導入が始まり、今や上場企業の8割以上が何らかの形で取り入れていると言われる成果主義型の人事制度。

 15年以上の年月を経てここまで普及したにもかかわらず、評判が依然として芳しくない。成果主義は日本企業にはなじまないのか──。

 今回は、日経ビジネス誌2009年5月11日号特集「成果主義の逆襲」の連動企画として、成果主義の是非を改めて考える。成果主義の実態と不評の原因を読者アンケートで探ったところ、意外な実情が浮かび上がった。

 成果主義型の人事評価・報酬制度──。1990年代初頭にバブルが崩壊した後、日本企業は数多くの経営手法を海外から取り入れてきた。その中でも、この成果主義ほど評判の良くないものは、恐らくないだろう。

7割が成果主義は「失敗だった」と回答

 「日経ビジネス」が日経ビジネスオンライン会員を対象に今年4月に実施したアンケートの結果は、このことを改めて裏づけた。「勤務先が成果主義型の制度を取っている」と答えた944人を対象に、勤務先の成果主義の成否を聞いたところ、「失敗だった」とする回答は68.5%に達し、「成功だった」という回答(31.0%)を大きく引き離した。

 グラフにはないが、「成果主義に基づく自身の評価に満足しているかどうか」についても聞いたところ、「不満である」という回答は43.3%に上る一方、「満足している」という回答は16.2%にとどまった。

 さらに、「成果主義型の制度の導入後、仕事に対する意欲が向上したか」という質問に対しては、「向上していない」という回答が36.3%。「向上した」という回答(16.1%)の2倍を上回った。

職場のチームワークが悪化、部下の育成もおろそかに

 これらの否定的な回答結果の背景には、成果主義の導入に伴って企業の現場に様々な弊害が生じたことがある。今回のアンケートでも、「職場に何らかの弊害が発生したかどうか」を聞いた結果、「発生した」という回答が65.7%を占めた。

 発生した弊害の内容について詳しく聞くと、最も多かったのは「評価の妥当性を欠いている」という回答(63.5%)。「長期的な仕事に取り組みにくい」(49.7%)、「チームワークが悪化した」(39.0%)、「部下や新人の指導育成がおろそかになった」(36.0%)と続く。

制度そのものより運用に問題がある

 もっとも、これらの回答結果から「成果主義はやはり日本企業にはなじまない」と結論づけるのは早計だ。

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「嫌われ成果主義の逆襲」のバックナンバー

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「それでも成果主義は止められない」の著者

中野目 純一

中野目 純一(なかのめ・じゅんいち)

日経ビジネス副編集長

2012年4月から日経ビジネス副編集長。マネジメント分野を担当し、国内外の経営者、クリステンセン、ポーター、プラハラードら経営学の泰斗のインタビューを多数手がける。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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檜山 敦 東京大学先端科学技術研究センター 講師