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変化に流されない知的タフネスを

2009年9月10日(木)

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 景気悪化による消費不振、少子高齢化や人口減少に伴う国内市場の飽和、新興国の追い上げによる価格競争の激化、環境対応などで迫られる産業構造の転換――。現在、日本企業には様々な難題が突きつけられている。

 いずれの解決策も、過去の延長線上の発想やノウハウ本などにある借り物の知識で見つけることはできない。だが、株主に追い立てられる経営者や管理職は早急な解を求め、付加価値創造を担うべき従業員はノウハウ本やインターネットで安易な答え探しに走り回る。

 誰もが答えを求めるこの時代には、どのような人材が必要なのか――。それを探るため、日経ビジネスでは9月14日号で「急募!考え抜く社員 もう借り物の知識には頼らない」というリポートを組む。思考する社員を育てるために、それぞれの企業が何をしているのか、それをまとめた特集だ。

 この企画に先立って、企業に求められる人材について、経営者や識者の意見を掲載していく。3回目は慶應義塾の清家篤塾長。付加価値は自分の頭で考えて作り出していくもの、と説く。

(聞き手は日経ビジネス記者 細田 孝宏)

 ―― これまで学生や企業人に対して「自分の頭で考えることが大切だ」との趣旨のご発言をしてこられました。なぜ「考える」ことに、こだわっているのでしょうか。

清家 篤(せいけ・あつし)氏
1978年慶應義塾大学経済学部卒業、同大学大学院商学研究科博士課程修了、同大学商学部助教授を経て、1992年同教授。2007年商学部長。2009年5月に慶應義塾の塾長に就任した。労働経済学の第一人者でもある (写真:清水 盟貴、以下同)
画像のクリックで拡大表示

 清家 今の日本に求められていることだからです。キャッチアップ経済の段階を終えて先進国の最先端に立った日本社会が、その豊かさを維持しようとすれば、様々な新しい付加価値を生み出していく必要があります。でも、新しい付加価値はどこかに転がっているわけではなくて、自分の頭で考えて創りだしていくしかない。

 何もノーベル賞級の発明するためだけじゃないんです。日々の小さな付加価値も自分の頭で考えて生み出すことが、仕事をするうえで求められています。

 理由はもう1つあります。

 経済的に貧困な社会にとって何よりも大切なのは、おなかいっぱいに食事ができることです。そこでは、やらなければいけないこと、やってはいけないことは、比較的はっきりしているわけですね。

 ところが高度成長を終えた日本のような社会では、人が仕事をするうえで組織を動かしたり、リーダーシップを取らなければいけないようなポジションになったりすれば、ギリギリの決断を迫られるようになる。

 多くの決断は、だいたいトレードオフの下でしなければいけない。つまり、どちらかが絶対良い、あるいは悪い、というものではないのです。もしそうなら、何も思い悩む必要はありませんよね。絶対良い、と思っていることをやればいいわけですから。

 我々が迫られる日々の決断というのは、何が絶対的に正しいという単純なものではない。いい点もあれば良くない点もある、経済学の言葉でいえば、ベネフィットもある半面でコストもかかる、またはメリットは大きいがデメリットも少なくない。そうした選択肢のどちらを選ぶかなのです

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「変化に流されない知的タフネスを」の著者

細田 孝宏

細田 孝宏(ほそだ・たかひろ)

日経ビジネス 副編集長

1995年早稲田大学卒業。日経BPに入社し、日経ビジネス編集に配属される。日経アーキテクチュア編集、日経ビジネス・ニューヨーク支局長などを経て現職

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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