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米国の“革新”力は衰えていない

バーゲルマン教授が確信する米国企業の底力

2009年10月2日(金)

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米スタンフォード大学経営大学院で企業の幹部を対象とした研修プログラムのディレクターを務めるロバート・バーゲルマン教授。企業の経営戦略研究の第一人者として知られる同教授に、リーマンショック後の米国企業の実情と将来について聞いた。

(聞き手は日経ビジネス、中野目 純一)

 今回の経済危機で、金融やIT(情報通信)、航空など米国経済を牽引する主要産業が一様に打撃を受け、競争力が大きく損なわれたとの見方が広がっています。ですが、こうした見立ては正しいものではありません。

 不況で被った打撃の大きさは、企業によって異なります。同じ産業でも、会社によってまちまちです。強い企業は影響を最小限に食い止め、弱い企業は影響をもろに受けた。このように企業の対応によって、明暗が分かれたというのが実情でしょう。

すべての企業が一様に沈んだわけではない

 例えば不況の震源の1つとなった金融業。破綻したリーマン・ブラザーズや、バンク・オブ・アメリカに吸収されたメリルリンチのような消滅してしまった金融機関がある一方で、そのバンク・オブ・アメリカなど規模を拡大した金融機関もあります。ゴールドマン・サックスに至っては、信じ難いことですが、既に危機を脱して業績を伸ばし始めています。

ロバート・バーゲルマン(Robert A. Burgelman)氏
米スタンフォード大学経営大学院教授。同大学院の企業幹部向け研修プログラムのディレクターを兼任。ベルギーのアントワープ大学を卒業後、米コロンビア大学で社会学の修士号と組織経営学の博士号を取得。アントワープ大学、米ニューヨーク大学の教員を経て、1981年からスタンフォード大学経営大学院で教鞭を取る。主な著書に『インテルの戦略』(ダイヤモンド社)『技術とイノベーションの戦略的マネジメント』(共著、翔泳社)など。
(写真:鍋島 明子、以下同)

 こうした差が生じたのはなぜでしょうか。危機が深刻化する前に手を打ったかどうか。この1点に尽きるでしょう。

 賢明な企業は、危機の影響が及ぶ前に大規模なコスト削減を行い、さらにキャッシュ(現金)の確保に努めました。そのため、対応が遅れた企業に比べて、危機の影響は軽く済んだのです。

 今後、不況が終わって景気が上向いた時にも、これらの賢明な企業はいち早く業績を伸ばすことができるでしょう。

浮上のカギを握る3つのポイント

 その際にカギとなるポイントが3つあると思います。

 1番目のポイントは、半導体世界大手の米インテルの共同創業者であるアンディ・グローブ前会長が「第2の法則」と呼んだものです。それは、最後までコモディティー(汎用品)化しない者が勝つという法則です。

 コモディティー化するのを防ぐためには、イノベーションが必要です。経済危機の最中にあっても、イノベーションを起こし続けなければならない。

 幸い、コストを削減し、キャッシュを確保した企業には、投資をする余力があります。その分、有利な位置からスタートを切ることができます。

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「米国の“革新”力は衰えていない」の著者

中野目 純一

中野目 純一(なかのめ・じゅんいち)

日経ビジネス副編集長

2012年4月から日経ビジネス副編集長。マネジメント分野を担当し、国内外の経営者、クリステンセン、ポーター、プラハラードら経営学の泰斗のインタビューを多数手がける。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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檜山 敦 東京大学先端科学技術研究センター 講師