「武田斉紀の「企業理念は会社のマニフェスト」」

第2回 トヨタ志望の人材は、ホンダよりもパナソニックで幸せになる

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2009年10月13日(火)

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 10月1日、各社において来春入社予定者の内定式が行われました。もちろん新入社員を採用した会社に限った話ですが。日本経済新聞が行った調査によれば、内定者数は今春に比べ34%も減ったそうです。不況で採用を見送った会社にとっては、静かで感慨深い1日だったのではないでしょうか。

 中途採用市場も風前の灯(ともしび)です。昨年の夏くらいまでは新聞の日曜版に溢れんばかりに掲載されていた求人情報が、今年に入ってからは見る影もありません。人材紹介会社を経営する知人も、未曾有の危機に直面して、大幅な人員削減という苦渋の決断を行い、安いオフィスへと引っ越して生き残りをかけています。

 トンネルの出口はまだ見えませんが、人材採用がなくなることはありません。会社はそもそも人でできているからです。いずれ定年や転職、その他の事情で辞めていく人が出てくると、効率化を進めつつも補充が必要になります。会社を再び成長路線に乗せるためには新規採用が不可欠です。

 ものは考えようで、容易に会社を移ることのできない今の時期こそ、自分にとってどんな会社や仕事が向いているのかを冷静に考えられるチャンスです。

会社側が採用選考時に最も重視している要素

 経団連が会員企業に対して毎年実施している「新卒者採用に関するアンケート調査」によれば、採用選考時に重視する要素の第1位は6年連続で「コミュニケーション能力」だそうです。ちなみに第2位は「協調性」、以下3〜5位は「主体性」「チャレンジ精神」「誠実性」と続きます。

 アンケート項目の設定の問題もあるでしょうが、企業側が求めている要素は、能力やスキルに寄っているように感じます。確かに仕事をする上で、それらの要素は大切なことでしょう。過去の採用と入社後の経験則から、日本的な組織において高いパフォーマンスを期待できる要素と見ているのです。しかし人は能力さえ高ければ、その会社において高いパフォーマンスをもたらしてくれるでしょうか。

 プロ野球でも世界のサッカーチームにおいてもそうですが、高い能力をもった選手だけを買い集めても、彼らがチームとして機能しなければ優勝どころか上位にさえ入れない事実を私たちは知っています。

 優勝するチームには、チームとしての哲学があり、監督の信じる戦術があり、これに共感してプレーする選手がそろっています。それは会社という組織にとっては、「目的」であり「価値観」です。目的と価値観を共有し、チームとして高いレベルで機能するからこそ、高いパフォーマンスを生むことができるのです。

 すなわち、会社が採用選考時に重視すべき要素の第1位は、「コミュニケーション能力」と同じかそれ以上に、「目的と価値観=企業理念への共感」なのではないでしょうか。

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著者プロフィール

武田 斉紀(たけだ・よしのり)
企業理念コンサルタント
ブライトサイド コーポレーション代表取締役社長

武田 斉紀1986年東京大学卒、同年リクルート入社。人事部を経てHR事業部へ。大手から中小まであらゆる規模、あらゆる業種の企業を対象に、採用・組織作りやブランド構築を支援する。全社表彰、MVPほか各賞を受賞。その後マーケティングの新規事業立ち上げに参画、軌道に乗せて2002年に退職。期間限定でベンチャーの立ち上げに参画した後、2003年9月に企業理念の共有浸透を専門とするコンサルティング会社、ブライトサイド コーポレーション(正式名称ブライトサイド株式会社)を設立、現在に至る。
日本一のコピーライター集団「TCC(東京コピーライターズクラブ)」会員。
著書『なぜ社長の話はわかりにくいのか』(PHP研究所)、『新スペシャリストになろう!』(PHP研究所、海外でも発売)、『行きたくなる会社のつくり方』(Nanaブックス)。
全国で講演多数/一般企業、経営者交流会、官公庁、都道府県などの自治体、学校。
ホームページ:http://www.brightside.co.jp/
■過去のコラム
「社長の話がわかりやすい会社は伸びる」
「武田斉紀の「企業理念は会社のマニフェスト」」
「武田斉紀の「よく生きるために働く」」
「武田斉紀の「行きたくなる会社のつくり方」」



このコラムについて

武田斉紀の「企業理念は会社のマニフェスト」

企業理念を「経営者が何を大切にしながら何をめざして経営するかを社内外に約束し宣言するもの」ととらえる時、会社経営にとっての企業理念は、政党にとってのマニフェストと同じ役割を担う。
経営者が最初にやるべきことは、企業理念を掲げることであり、新しい経営者は従来の企業理念の内容を見直し、リーダーとして100%自分が納得できるものかどうかを確認する必要があります。そして掲げた以上は、努力が足りずに守れなければ経営責任を取るべきです。
 マニフェスト経営は厳しいばかりではありません。本来めざすところは、「社長、幹部、社員がその役割を変えながらも、共通の目的と価値観をもち、共に切磋琢磨しながら、みんなが幸せに働ける会社を作ること」です。このコラムではマニフェスト経営の事例や、実現するノウハウについて、現場レベルの視点も踏まえながらご紹介して参ります。

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