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Twitter×iPhoneが切り開く新情報時代

ITジャーナリスト・林 信行氏

2009年11月9日(月)

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 以前に本連載で登場したDGインキュベーションの枝洋樹氏が、インタビュー時に持っていたのが、米アップルのiPhone(アイフォーン)だった。

 コミュニケーションは、もはやパソコンを使った電子メールではなく、スマートフォンによる新ウェブサービス「Twitter(ツイッター)」なのか。IT(情報通信)事情に詳しい、ITジャーナリストの林信行氏が最新動向を解説する。

 iPhone(アイフォーン)とTwitter(ツイッター)は、どちらも世界中の人々の行動や仕事の仕方など、ライフスタイルを大きく変えた革命的な存在だ。面白いことに、この2つは、ほぼ同時に産声を上げている。

 iPhoneは2007年1月、米アップルのスティーブ・ジョブズCEO(最高経営責任者)が「電話を再発明する」と言って発表した。2007年6月末に米国で発売された時には、1週間前から購入者の行列ができた。日本では発売予定がまだなかったにもかかわらず、日本のテレビ局も米国発売のニュースを大々的に報じていた。それから約1年後の2008年夏、iPhoneが日本でも発売された。

iPhoneとTwitterの相乗効果

 日本の携帯電話市場は、それまでに海外メーカー製の携帯電話がヒットした試しがなかった。日本の携帯電話業界では「日本では海外製携帯電話は売れない」という常識ができつつあった。何しろ世界最大の携帯電話メーカーであるフィンランドのノキアでさえ撤退してしまったくらいだ。

 しかし、iPhoneは、この常識を見事に打ち破りヒットした。アップルやソフトバンクモバイルは販売台数を公表していないが、発売開始から1年間にほぼ毎月売り上げランキングの上位を保ち、その間に推定で100万台強を売った模様だ。

 一方、ソーシャルウェブサービスのTwitterは、実はiPhoneよりも1年早く、2006年にひっそりと誕生している。最初は身内しか使っていなかったサービスだが、2007年の「SXSW」(South by Southwest)というイベントで正式にお披露目されると、会期中に利用率が3倍に跳ね上がった。イベントに参加していた感性が鋭く影響力の強いユーザーたちが、すぐにTwitterの虜となったのだ。

 やがて、Twitterは日本でも広まった。日本は、海外のソーシャル系サービスが普及しにくい市場で、これまでに世界最大のSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)の「MySpace(マイスペース)」や「Facebook(フェースブック)」のほか、韓国では4人に1人が利用している「サイワールド」が進出を試みたが、いずれも大敗している。「日本では海外製SNSは成功しない」とささやかれるようになっていた。

 しかし、Twitterも、この常識を打ち破ってみせた。

 iPhoneとTwitter――。この2つのテクノロジーは、共に圧倒的な浸透力と人々の生活に大きな影響力を持つ。ただ、それ以上に注目すべきなのは、両者を組み合わせて使うことの魅力だろう。

 TwitterはiPhoneで利用した際に、最大の便利さを発揮するし、iPhoneもTwitterを使うことでさらに便利なコミュニケーションツールに化ける。実際、Twitterを使う人のかなり多くがiPhoneから利用していることが、インターネット上のアンケートや投稿クライアントに関する調査でも分かっている。また、Twitterを本格的に活用し始めたiPhoneユーザーの多くが、iPhoneの利用時間の大半をTwitterに費やしているという実体験を語る。

 iPhoneとTwitterは、それぞれ単独でも十分革新的だが、相互連携することで、さらに今の時代にマッチしている。

レリバンシーが重要になる時代

 iPhoneとTwitterを組み合わせると何が変わるのか。その説明をする前に、今、インターネットで起きている変化について筆者の考えを述べたい。

 iPhoneとTwitterという2つの技術革新がやってくる前、世間を騒がせていたのは、「Web2.0(ウェブ2.0)」という言葉だった。これはインターネット黎明期とは、かなり様相が変わってきた最新のウェブ技術やサービスを総称した言葉だ。筆者はこの「Web2.0」時代と、その前との最大の違いは、インターネット上の情報の量だと思っている。

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「Twitter×iPhoneが切り開く新情報時代」の著者

林 信行

林 信行(はやし・のぶゆき)

ジャーナリスト

テクノロジーが人々の暮らしぶりや社会をどう変えるかをテーマに取材をつづけるフリージャーナリスト。国内のテレビ、Web、新聞、雑誌に加え、米英西仏中韓など海外主要媒体でも日本のテクノロジー文化を伝える。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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