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「松井MVP」はカネで買った?(中)

チームを甘やかす分配金

2009年12月3日(木)

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 前回のコラムでは、今年のMLBシーズンで、プレーオフに進出したチームのほとんどがカネ持ち球団だったことを解説しました。全30球団中、唯一2億ドルを突破する年俸予算を組み、唯一3ケタの勝ち星(103勝)を挙げたニューヨーク・ヤンキースが象徴です。プレーオフ進出の8チーム中、実に6チームが年俸予算に1億ドル以上を注ぎ込んでいました。平均年俸総額は8833万ドルだったので、「カネを使わなければ勝てない」という現実が見て取れます。

 ヤンキースは、年俸総額が3681万ドルで最下位のフロリダ・マーリンズに比べ、実に約5.5倍のカネを選手年俸につぎ込んでいました。ヤンキースは特別だとしても、年俸総額上位4分の1(7チーム)の平均(約1億3382万ドル)と、下位4分の1のそれ(約5408万ドル)を比べると、約2.5倍の開きがあります。米国で戦力均衡を最も上手く達成していると言われるNFL(米プロフットボールリーグ)では、この数値が1.5倍を超えることはありません。

 年俸総額に大きな差が出るのは、チーム収入の格差が開いているからです。大きな原因は、前回も指摘したように、多額のローカルテレビ放映権料がチームの収入となるためです。1980年代に入ってテレビ放映権料が高騰していくと、大都市チームと地方都市チームの収入格差が拡大していきました。収益分配制度が導入される直前の1995年の球団別のメディア収入(ローカルテレビ放映権収入とラジオ放送権収入の合計)を見ると、ニューヨークやロサンゼルス、シカゴなど、人口の多い都市にフランチャイズを置くチームのメディア収入が大きいことが分かります(ここでもヤンキースの収入が突出しています)。

 しかし、MLBはこうした構造的な収入格差を、長期にわたって是正しませんでした。いや、できなかったと言った方が正確かもしれません。ローカルテレビ放映権収入は、チームにとって収益の柱となっていました。この巨額の既得権益を、チームが手放すはずがありません。そして、MLBは「百万長者と億万長者の喧嘩」と揶揄された史上最悪のストライキに突入し、観客動員数(1試合平均)が2割以上も減るという痛手を被るわけです。

 そんな窮地に立って、やっとチームの既得権にメスが入りました。1996年、収益分配制度と課徴金制度が導入されたのです。その時、MLBは設立から90年以上がたっていました。

貧乏球団の救済制度

 前回も少し触れましたが、収益分配制度とは、高収入チームから低収入チームに収益を再分配することです。それがチーム間の収入格差を縮小し、戦力バランスを均衡させるわけです。その手法は、スポーツリーグによって微妙に違いますが、1996年にMLBが導入したのは「スプリット・プール方式」と呼ばれるものでした。これは、チームから徴収したカネをリーグがプールし、その一部を全チームに均等に配分した後、残りを低収入チームを対象に傾斜分配するというものです。

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「「松井MVP」はカネで買った?(中)」の著者

鈴木 友也

鈴木 友也(すずき・ともや)

トランスインサイト代表

ニューヨークに拠点を置くスポーツマーケティング会社、「トランスインサイト」代表。一橋大学法学部卒、アンダーセン・コンサルティング(現アクセンチュア)出身。スポーツ経営学修士。中央大学非常勤講師

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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