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前回のコラムでは、今年のMLBシーズンで、プレーオフに進出したチームのほとんどがカネ持ち球団だったことを解説しました。全30球団中、唯一2億ドルを突破する年俸予算を組み、唯一3ケタの勝ち星（103勝）を挙げたニューヨーク・ヤンキースが象徴です。プレーオフ進出の8チーム中、実に6チームが年俸予算に1億ドル以上を注ぎ込んでいました。平均年俸総額は8833万ドルだったので、「カネを使わなければ勝てない」という現実が見て取れます。
ヤンキースは、年俸総額が3681万ドルで最下位のフロリダ・マーリンズに比べ、実に約5.5倍のカネを選手年俸につぎ込んでいました。ヤンキースは特別だとしても、年俸総額上位4分の1（7チーム）の平均（約1億3382万ドル）と、下位4分の1のそれ（約5408万ドル）を比べると、約2.5倍の開きがあります。米国で戦力均衡を最も上手く達成していると言われるNFL（米プロフットボールリーグ）では、この数値が1.5倍を超えることはありません。
年俸総額に大きな差が出るのは、チーム収入の格差が開いているからです。大きな原因は、前回も指摘したように、多額のローカルテレビ放映権料がチームの収入となるためです。1980年代に入ってテレビ放映権料が高騰していくと、大都市チームと地方都市チームの収入格差が拡大していきました。収益分配制度が導入される直前の1995年の球団別のメディア収入（ローカルテレビ放映権収入とラジオ放送権収入の合計）を見ると、ニューヨークやロサンゼルス、シカゴなど、人口の多い都市にフランチャイズを置くチームのメディア収入が大きいことが分かります（ここでもヤンキースの収入が突出しています）。
しかし、MLBはこうした構造的な収入格差を、長期にわたって是正しませんでした。いや、できなかったと言った方が正確かもしれません。ローカルテレビ放映権収入は、チームにとって収益の柱となっていました。この巨額の既得権益を、チームが手放すはずがありません。そして、MLBは「百万長者と億万長者の喧嘩」と揶揄された史上最悪のストライキに突入し、観客動員数（1試合平均）が2割以上も減るという痛手を被るわけです。
そんな窮地に立って、やっとチームの既得権にメスが入りました。1996年、収益分配制度と課徴金制度が導入されたのです。その時、MLBは設立から90年以上がたっていました。
貧乏球団の救済制度
前回も少し触れましたが、収益分配制度とは、高収入チームから低収入チームに収益を再分配することです。それがチーム間の収入格差を縮小し、戦力バランスを均衡させるわけです。その手法は、スポーツリーグによって微妙に違いますが、1996年にMLBが導入したのは「スプリット・プール方式」と呼ばれるものでした。これは、チームから徴収したカネをリーグがプールし、その一部を全チームに均等に配分した後、残りを低収入チームを対象に傾斜分配するというものです。
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