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「金融危機」「赤字」・・・不安を払拭するため社長がしたこと

モルガン・スタンレー証券社長

2010年3月8日(月)

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 3月1日号の「日経ビジネス」では、人材活用の研究と称して「働きがいのある会社」という企画を掲載している。従業員が働きがいを感じる会社とはどのような会社なのか。現実に、どこが働きがいのある会社なのか――。それを検証するためだ。

 実際の調査を手がけたのは「Great Place to Work® Institute Japan(GPTWジャパン)」。参加を表明した81社に調査を実施、そのうち25社が「働きがいがある会社」という評価を受けた(25社の詳細は3月1日号日経ビジネスを参照、購読申し込みはこちら)(2011年版調査の参加申し込みは、contact@greatplacetowork.jpまで)(調査の詳細はこちら)。

 前回のコラムでは1位に輝いたワークスアプリケーションズの牧野正幸CEO(最高経営責任者)のインタビューを掲載した。今回はモルガン・スタンレー証券の話を書く。金融危機後の業績悪化によって、2009年3月期に経常赤字を計上したモルガン・スタンレー証券。三菱UFJ証券との経営統合もあり、社内に動揺が走った。だが、ふたを開けてみれば、「信用」「公正」「誇り」「連帯感」の4つの要素で高い評価を得た。危機の中、経営者として何を意識していたのか。同社のジョナサン・キンドレッド代表取締役社長に聞いた。


(日経ビジネス オンライン、篠原匡)

 ―― 2010年版の調査が行われたのは2009年10月から11月にかけて。金融危機以降、多くの外資系金融機関が業績不振に見舞われました。モルガン・スタンレー証券でも2009年3月に三菱UFJ証券との全面統合が発表されています。調査が行われた頃、社内はかなり動揺していたと思いますが、結果的に高い評価を得ました。個人的には、結構な驚きだったのですが…。

ジョナサン・キンドレッド氏
2006年からモルガン・スタンレー証券の社長、2007年からモルガン・スタンレー・ホールディングスの代表取締役兼CEOを務めている(写真:村田 和聡、以下同)
画像のクリックで拡大表示

 キンドレッド ご指摘の通り、金融危機の後、当社を含めた投資銀行業界は非常に難しい状況にありました。その中にあって、社員が働きがいを持って仕事に当たってくれたということは経営者としてとても誇りに思います。会社が持つカルチャーやバリュー、チームワークなどは難しい時期ほど問われるものでしょう。今回の体験を通じて、この会社と社員の底力を再確認しました。

※ 2007年2月に発表された第1回から4年連続で「働きがいのある会社」調査に参加しているモルガン・スタンレー証券。これまでの順位は「2位」→「3位」→「1位」→「2位」と極めて高いレベルで推移している。それだけ、多くの社員がモルガン・スタンレーという舞台に満足しているということだろう。
 従業員アンケートに記載された自由記述のコメントを見ても、「自己の責任でどんどん責任あるチャレンジしがいのある仕事を任せてもらえる」「決定事項があるときは、役職に関係なくチーム全員で話し合い、意見を述べる機会が与えられている」「サポートもトレーニングもしっかりしている」「出身国、性別、年齢に関係なく、平等に働ける会社」「会社への貢献が正当に評価され、それに基づく給与や役職が与えられていること」「まわりで働いている従業員が。知識的にも人間的にもレベルがとても高い」「休暇も非常に取りやすい」――など、会社を肯定的に捉えているコメントが目立つ。

 ―― 難局にあって、経営トップとして何を意識したのでしょうか。

 キンドレッド 「働きがい」に関連することを言えば、積極的な情報発信を心がけました。経営陣と社員の積極的なコミュニケーションですね。シニアのマネジメントメンバーには、スタッフや社員と直接、話をするようにという指示を出しました。社員の疑問に答えたり、現時点の戦略や今後のプランを伝えたり、そういった日々のコミュニケーションは何よりも重要なこと。それによって、社員が仕事に集中できたのではないでしょうか。

 ―― 具体的にどのようなことをしたのでしょうか。

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「「金融危機」「赤字」・・・不安を払拭するため社長がしたこと」の著者

篠原 匡

篠原 匡(しのはら・ただし)

ニューヨーク支局長

日経ビジネス記者、日経ビジネスクロスメディア編集長を経て2015年1月からニューヨーク支局長。建設・不動産、地域モノ、人物ルポなどが得意分野。趣味は家庭菜園と競艇、出張。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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