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プライドを捨て、「場の力」を最大限に活かせ

消費の中心はロードサイドからレールサイドへ

2010年5月28日(金)

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(「『三十貨店』では魅力がなくて当然でしょう」から読む)
(「もはや自主マーチャンダイジング力なんてない」から読む)

―― これまで2回にわたって、百貨店不況の原因を松岡真宏さんに解説いただきました。実は衣料デフレの波をもろにかぶったものであること、そして衣料頼みになったのは自主マーチャンダイジングという仕事のやり方にこだわりすぎたためであること、その結果、衣料こければみなこける、の状況に陥ったのが根本的な問題であること。

 まさに目からウロコのお話しだったのですが、それでも「建て直す方法がある」と松岡さんはおっしゃいます。そのヒントは「場の力」=「駅前立地」にある、と。

 でも、バブル崩壊以降、流通といえば、イオンに代表される郊外ショッピングモールやロードサイドショップが花形というイメージがあるのですが・・・。

松岡 真宏(以下、松岡) 皆さん、そうおっしゃいます。確かに地方都市などでは、自動車の普及で郊外のショッピングモールに人の流れが移り、駅前の古くからある商店街はいわゆる「シャッター商店街」になってしまった、という話をよく聞きます。

 そもそも、日本の流通の郊外化の流れは、1970年代後半に端を発し、1980年代そして1990年代にかけて大きく発展しました。郊外化はよくモータリゼーションが主要因と言われていますが、実態は全く異なっています。実は、アメリカの郊外化はニューディール政策による住宅投資加速と都市のスラム化が主要因でしたが、日本ではアメリカに遅れること数十年、地方への公共投資ばら撒きによる道路開発と都市部の地価高騰が相まって「郊外」=ロードサイドが新しい流通の拠点となりました。かつて駅前立地を争っていた小売業態がこぞってロードサイドへ店を展開していきました。

2000年代に入って人の流れが変わった

―― ですよね。だったら駅前に位置する百貨店に勝ち目はないのでは?

松岡 でも、この流れは2000年代に入るにつれて明らかに変わってきています。地方への公共投資が一段落し、加えてバブル崩壊によって都市部の地価が大幅に下落すると、郊外人口の増加がストップし、今度は一転して「都心回帰」という言葉に象徴されるように、都市部=駅前に人々の流れが戻ってくるようになったのです。

 そこで新たな勝者となったのが、例えばJRグループですね。鉄道業である利点を生かし、駅そのものを消費の場と変えていきました。JR東日本(東日本旅客鉄道)が山手線や東海道線などで展開している駅ビル「アトレ」や「駅ナカショップ」が典型ですね。

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 アトレには、品質へのこだわりを特徴とする成城石井がスーパーマーケットとして進出しているほか、大手書店や様々なフードショップが出店しています。ユニクロや無印ブランドの良品計画など集客力のあるブランドも常連です。そのJR東日本はこの春スーパーマーケットの最高峰である紀ノ国屋の株も取得しました。駅をさらに消費の中心地にしよう、と積極的に動いています。

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「プライドを捨て、「場の力」を最大限に活かせ」の著者

松岡 真宏

松岡 真宏(まつおか・まさひろ)

フロンティア・マネジメント代表取締役

野村総合研究所、バークレイズ証券、産業再生機構などを経て、2007年にフロンティア・マネジメントを設立。経営コンサルティング・M&A・事業再生を軸に経営支援を行っている

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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