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毎年、万単位のMBAホルダーを輩出する米国

ハーバードだけで年間900人のMBAホルダー

  • 岡島 悦子

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2010年6月10日(木)

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 米国では「経営のプロ」が企業に積極活用されていること、また「経営のプロ」マーケットが巨大なものになっていることについて前回の「米国でなぜメガベンチャーが登場するか」で触れたが、ではなぜ米国では、それほどたくさんの「経営のプロ」を輩出できたのか。今回と次回の2度に分け、そのテーマを追いかけてみたい。

米国を支えるMBAという経営教育の存在

 まず、端的な理由のひとつとして掲げなければいけないのが、教育の仕組みだ。とりわけ経営学修士、いわゆるMBAの存在を挙げないわけにはいかない。ビジネススクールを出ればすぐに経営者になれるわけではもちろんない。だが、士官学校の訓練のような徹底した“経営の基礎知識”と“リーダーシップ”を、極めて効率よく2年間で学べる仕組みは、やはり大きいと思う。事実、経営者にはMBA取得者が多い。

 私自身、ハーバード・ビジネス・スクールで学んだ一人である。ハーバードでは、実際の企業事例をとりあげたケーススタディを2年間で約600ケース行う。ケースを解いていく中で、学生たちは疑似経営者として、600回ほど意思決定をすることになるわけだ。しかも、かなり高いレベルで、である。

 例えば、頭脳明晰な投資銀行やコンサルティング・ファーム出身者がいたとする。授業の中で彼らが机上の空論を展開したりすれば、製造業のオペレーション出身者や海外子会社経験者などの実践経験豊富なクラスメートから徹底的に反論されることになる。

 理論的には正しいがそのアイデアは実行可能なのか、組織で働いている人の気持ちを理解できているのか、米国中心の視点でしか考えられていないのではないか……といった議論がクラスで展開される。出席しているだけで、経営会議の疑似体験といった様相になる。

 加えて、経験豊富な教授陣が、欠落している視点はないのか、もっと掘り下げなければいけない論点はないのか、と鮮やかにファシリテーションしていく。

 しかも、ケースの主人公である経営者本人がゲストとしてクラスに実際に参加し、学生たちの議論の後に、現実にはどうだったのか、今の議論で不足していた視点は何だったのか、といったレビューをしてくれる機会もある。

 学生たちは、そうしたクラスを通じて、実践の厳しさを突き付けられ、意思決定の難しさをリアルに感じさせられるのである。

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