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第2回 日本には「社長に聞かないとわからない会社」が多い

会社に行きたくなる気持ちを邪魔するもの

  • 武田 斉紀

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2010年6月21日(月)

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合わない上司は異動で解決しても、会社との相性は解決しない

 シリーズ第1回の「ディズニーランドで楽しく働けなくてもしょうがない」では、「人と人との関係でどうしても“合う、合わない”があるように、会社と人との関係においてもどうしても“合う、合わない”がある」ことをお話しした。

 上司に対する違和感は、我慢していればいずれどちらかの異動によって解決できることもある。しかし会社に対する違和感は辞めないかぎり解決しない。

 合わない会社に勤め続けるのは社員にとってつらいが、会社もそんな社員を見るのはつらい。もとよりそれでは業績も上がらないだろう。反対に、合う会社に勤められれば、人は放っておいても生き生きと働ける。それは組織によい影響を与え、結果として好業績につながっていく。社員にとっても社長や会社にとっても望むところだ。

 前回の記事にいただいたコメントには、「それは会社にとって都合がいいだけだ」というご意見もあった。そうだろうか。生き生きと元気に働いている社員を、会社は容易に手放したりはしない。彼らは長い目で見れば必ず結果を出してくれる。“自己保身”や“自分だけが儲かればいい”と考える経営者を除けば、結果は社員にも還元してくれる。つまり待遇も上がっていくことになる。直接貢献した人には、会社も相応の待遇やポジションを用意し、もっと活躍してくれることを望むだろう。

 “自己保身”や“自分だけが儲かればいい”と考える経営者のいる会社は、社員の方から願い下げた方がいい。そんな会社にいても社員はいつまでたっても幸せにはなれない。それこそいいように使われるだけだ。

経営と社員は同じ目的を共有しうる運命共同体

 資本主義の申し子として、「株主第一主義」を当然と掲げる会社も存在する一方で、「顧客第一主義」や最近では「社員第一主義」を掲げる会社も増えてきた。社員が幸せになってこそ会社も顧客も社会も株主も幸せになれると考える経営者は確実に存在する。

 働く側は規模の大小や、知名度の有無にこだわらず、そんな会社を選ぼうではないか。大企業だから潰れないという時代ではない。小さくても社員や顧客、社会から愛される会社を選ぶべきではないだろうか。100年、200年と永続している日本企業にはそうした会社が多い。

 社員第一主義や顧客第一主義を社員とともにめざす会社は、資本主義の黎明期のように経営と社員が相容れない関係ではない。企業理念に掲げる目的(たとえばある顧客や社会のために尽くす)は、経営と社員で共有することができる。同じ目的を実現するために互いに切磋琢磨することをよしとする経営者は、社員からの提案を喜んで受け入れるだろう。労使の対立関係は必ずしも必要ない。

 そんな理想の関係を構築するためにも、会社にとって大切なことは、経営の掲げる目的や価値観に社員が共感できること、あるいは本当に共感できる人材=合う人材を最初から集めることだと私は考える。

 以上、第1回でお話しした要旨に少し補足させていただいた。

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