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2倍速でワクチンを量産する会社

  • 瀧本 大輔

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2010年7月13日(火)

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 主力薬の特許が2010年前後に相次いで失効し、後発医薬品にシェアを奪われて収益が激減する「2010年問題」。多くの日本の製薬会社は、バイオ医薬や抗体医薬といった次世代の医薬品へのパラダイムシフトに乗り遅れ、かつてない危機に立ち向かおうとしている。

 その一方で、次世代をリードする可能性を秘めた先端医療技術の芽は確実に存在する。この連載では、2010年7月5日号の特集「武田も揺るがす『2010年問題』」の連動企画として、世界の先頭集団を走る日本発の先端医療技術を取り上げる。


 第4回は、細胞培養によってワクチンを量産する技術を採用し、従来の半分以下という2カ月でインフルエンザワクチンを量産できる目処を立てた秋田の創薬ベンチャー、UMNファーマである。先端のバイオ技術を活用し、旧態依然としたワクチン業界に大きなインパクトを与える同社の取り組みを紹介する。

 昨年夏に全世界を襲った新型インフルエンザ。その猛威を前に日本ではワクチン不足が深刻化し、社会問題となった。

 大きな理由は、日本メーカーによるワクチンの供給量に限界があったからだ。これまで国産インフルエンザワクチンを生産してきたのは、化学及血清療法研究所、北里研究所、デンカ生研、阪大微生物病研究会の4団体・企業にすぎない。

 パンデミックを想定していなかったので生産量が少なく、製造プロセスも影響している。有精卵をウイルスに感染させて増殖させ、増えたウイルスを不活化・生成する方法を採るので、量産に半年程度の期間が必要となるのだ。

インフルエンザワクチンの主成分となるヘマグルチニン蛋白を生成している昆虫細胞(写真:UMNファーマ)

 そのワクチンの製造期間を、半分以下の2カ月程度に短縮するメドが立った。その主役となるのは、創薬ベンチャーのUMNファーマ(秋田市)とIHIである。今年5月に合弁会社のUNIGEN(ユニジェン)を設立し、2012年にも新型インフルエンザのワクチン原薬を量産する。

昆虫細胞を用いてワクチン成分を増殖

 なぜ、大幅なスピードアップが可能になったのか。ポイントは、UMNファーマが「BEVS」と呼ばれるウイルス増殖技術を採用したことである。

コメント1件コメント/レビュー

このようなベンチャーの技術を製薬会社の大手は見向きもしないところが日本のさ寂しいところです。(2010/07/13)

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