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間違った情報なら、ない方がマシだ!

メディアは自分の報道内容の検証が必要不可欠

2011年3月24日(木)

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 震災後の報道、とりわけ福島第一原発に関連する情報の不正確さには、目を覆わざるを得ないものがあります。

 当初のテレビはひどかった。ずいぶん改善の努力が見えますが、新聞・雑誌もすさまじい。いたずらに危険をあおりたてる作為的なものから、書いてる本人が意識していない放射線関連の基本的な誤記まで、「日本の報道」の大半が「文系職」だったのだと、改めて再認識しているところです。

 そんな中で日経ビジネスオンラインは、歴代のご担当者の過半数が理工系出身者という珍しいメディア。そこで僕がこの連載を持たせてもらっているというのも、何かの縁かしらん、と思っています。

「これから日本人ができること、すべきこと」

 そんな中、あるテレビ局から、震災と2次災害の状況を見て思うことについてのアンケートをもらいました。今回はそこで記した内容を、少し改めてご紹介したいと思います。アンケートの問いは2つありました。

 第1の問いは「『これから日本人ができること、すべきこと』について、ご意見をお聞かせください」というものでした。

 これから、といただいたけれど、「今」必要な内容に限定させていただく。「今」被災地は災害の渦中にある。これから地震の被災地は寒さと物資不足がピークとなり大変危機的な状況を迎える可能性がある。余震もずっと続き、中規模以上の地震も予測されている。

 福島原発は言うまでもない。今現在がまさに1次災害、2次災害の同時多発襲来のさなかにある。中長期ヴィジョンを持つのは大切だが「復興」に向けて一般的な話をする時期ではないと考える。

*   *   *

 今、中期的に継続する災害の危機的状況の中で「これから日本人ができること、すべきこと」は、「状況を楽観も悲観もせず、冷静にとらえ、正確な情報を正しく理解するように務め、沈着に行動、安全を確保すること」に尽きる。

 くれぐれも、不正確な情報で短慮に走ったり、パニックに陥ったりしてはならない。またそうした行動を誘発する軽挙妄動は言語道断である。

*   *   *

 特に、後半の問いへの回答でも触れるが、新聞雑誌を含むマスコミに現時点まで膨大な誤情報が流され、目を覆うべき状態にある。次項にも記すが、すべてのテレビ局で何らかの誤報を私自身が目にしている。テレビ局は今後10年単位での人材育成を考慮しなければならない。

 新卒での理系アナウンサー、スタッフ(男女)の採用など、今後、二度とこのような混乱をきたさぬよう、正確な報道を目指して鋭意努力する必要がある。公的報道機関の信頼水準確保に務めなければならない。

 以下も、今週末、まさに災害のピークにある認識に立って「今、これからテレビにできること、すべきこと」を記す。多くの被災地避難所が生命の危機に直面している。また余震の継続や、福島第一原発の状況は、こうした被災状態が一定期間以上、継続する可能性を示している。最初に厳しい結論を記さねばならない」。

 ――少し改めましたが、ざっとこんな風に回答を書いてみました。

テレビがこれからできることは、すべきこと

 災害時に本当に身を守るべきなのは誰か。ほかならぬ自分自身です。自分で判断がつかなかったら、身の守りようもありません。そういう「安全のため自ら判断を下すのに役に立つ情報」を、報道機関は提供してゆかねばなりませんし、私たちはそこから内容を読み取って、懸念される可能性を察知し、講ずるべき対策を講じなければ自分の身の安全も定かでなくなってしまう。

 そういう「自分で判断」という部分、つまり「災害リテラシー」が不足していると思うのです。これは何も災害だけに限った話ではない。何かの折に状況を自ら判断するための科学的・技術的・論理的な考え方が、この国には大変欠乏してしまっている。皮肉なようですが、今回の災害報道から現在進行形で分かってしまうのは、このあたりと思います。

 マスメディアやジャーナリズムだけではない、日ごろよく名前を見かける評論家や批評家が、軒並み凄まじい内容のコラムや論考を載せてしまっている。ここではあえて個人名など一切触れませんけれど、あのままにしておいてよいのだろうか、と要らぬ心配をこちらがしてしまうくらい、初歩の初歩で「×」がついて終わりになる答案のようなものを、あらゆる媒体で目にします。

 先ほどの「アンケート」第2問はこんな問いになっていました。

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松﨑 曉 良品計画社長