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再びリーマンショック級の衝撃が襲うのか?

発火点はギリシャ、世界同時株安の行方は

  • 山口 義正

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2011年10月5日(水)

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 欧州の信用不安が深刻化するとともに、米国での景気回復はかつてないほど鈍く、この夏は世界中で株価が下落した。日経平均株価とダウ工業株30種平均がともに18%、英FTSE100種総合株価指数は21%、独DAX指数は33%、上海総合指数は17%――。世界の主要な株価指数が今夏の高値から、直近の安値までのどの程度下落したのか、並べてみるとそのひどさが分かる。今や、その波は香港、インドネシア、韓国などのアジア新興国の株式市場にまで広がりつつある。

 債券市場では質への逃避が加速し、これらに共鳴して外国為替市場ではユーロやドルが歴史的な安値をつけた。さらに国際商品市場では粗製ガソリンや銀、銅、小麦などの下落率は瞬く間に20~30%にも達している。マーケットが怯え、震えているのだ。世界同時株安の理由は欧米にあるが、ではなぜこれほど大きく下げるのか。

米国では「毎日がフラッシュ・クラッシュ」のようとも

 「この間、ウチが投資助言契約を結んでいるヘッジファンドが破綻してしまいましてね…」。国内証券系のファンドマネジャーが渋面を作る。

 「契約を結んで2カ月しか経っていないのに、相場でやられたんです」

 相場の荒波をチャンスに変えて高いパフォーマンスを誇るプロ集団が破綻するほど、今夏以降の相場は予測が難しく、値動きが荒い。

 米国市場はさらにひどい。上場時価総額が巨大で、ちょっとやそっとの売り買いでは大きな値動きにつながりにくいはずの銘柄だけで構成されるダウ工業株30種平均が上下に200~300ドルの値動き幅で揺さぶられる。多少大げさに言えば「毎日がフラッシュ・クラッシュ(瞬間暴落)の連続のよう」で、苦境に立たされているヘッジファンドは少なくないという。

 国内外の株式市場を揺さぶっているのは、言うまでもなくギリシャの財政問題だ。ギリシャの財政再建がとん挫してデフォルト(債務不履行)を起こせば、米リーマンショック以来の激震になるとの論調が国内外で目立ち始めている。しかし地理的に遠く、震災後の復興需要に期待が高まる日本は経済環境的にも遠くに位置しており、我われのような一般庶民がこうした問題を皮膚感覚で捉えようとしても、いま一つピンとこない。

 1997年に山一証券や北海道拓殖銀行が破綻した直後や、2008年にリーマン・ブラザーズが破綻した直後のように、現在の欧州では銀行間の資金の貸し借りが滞り、特にドル資金の調達が難しくなってきていると言えば、事態の深刻さが少し分かりやすくなる。ギリシャ国債を多く保有する銀行を国別に並べてみると、フランスとドイツが1位、2位を占める。ギリシャ国債がデフォルトにでもなれば、フランスやドイツの金融機関が被る影響は計り知れず、最悪の場合、デフォルトの連鎖が米国の金融機関にまで及びかねない。市場はそれを警戒しているのだ。

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