• ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版
  • 日経BP

業務が「見て分かる経営」は伸びる

課長1人で始める可視経営技法(上)

  • 石橋 博史(システム科学代表取締役社長)

バックナンバー

2011年12月27日(火)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

 業務革新で成果を上げている2つの事例をご紹介したいと思います。

 1つは、トップダウン方式(全員参加の総点検法)により推進しているY社の活動事例です。

 もう1つは、ボトムアップ方式(関係実務者)で推進しているT社です。T社は業務のシェアードサービス(事務の集約化)を使い、工場や支店など、全国に分散している拠点から業務を可視化(把握・分析・改善)しました。その後に情報システムをうまく活用し、事務処理センターに集約して処理するようにしたのです。

本社から3工場、1研究所、1生産技術へ

 まず、トップダウン方式で推進しているY社の事例は、可視経営技法=業務プロセスの可視化法とチャート作成システム(以下HIT法と称す)を基盤にして、経営の全体を革新しようとしている事例です。

 業務改善手法を研究しようとする数社の社団法人が主催する会に、改善を担当する各社の部課長が集まり、何年も自社の活動状況をオープンにして事例研究を行っていた時代がありました。その研究会のHIT技法に興味を持っていただいていた大先輩を通してY社の社長にお会いする機会を得ました。お話を聞いたところ「幹部研修から始めましょう」言われ、後先考えずお受けし、慌てて準備を始めたのがちょうど2年前のことでした。

 以来、「隗より始めよ」で、本社に着手。続いて3工場、1研究所、1生産技術の6事業所800人強を対象として、基本的活動6カ月、専門的活動6カ月を3カ月ずつダブらせながら2年間実施しました。この12月には予定通り6事業所の革新のための基盤的活動を終了して、トータル効率化(全社最適化)への仕組みづくりを着々と進めています。

 その完成させつつある活動の要点をご紹介します。

経営トップ自らが旗を振る

 Y社の社長が語る革新ニーズとは、「業務のプロセス可視化を徹底して、競争に強い人づくり、仕組みづくりの活動で、世界に通用する意志決定と行動のスピード力をつけ、絶対優位な生産性向上を目指す」というものでした。

 私は大変欲張りなものだと思いましたが、「そのために開発してきました」とお答えしました。そのHIT技法は、人に視点を当て、情報の有効性、効率性、質の向上を目指して充実させるものです。この分野の人の元気がホワイトカラーの元気となり、最終的には会社の元気になると常々思っていましたので「これは私が考える理想的推進ができる」考え、お手伝いすることにしました。

 Y社経営層の方々が一丸となった旗振りで全員が参加(全役員、全部課長、全担当者)しました。一人ひとりが自分の仕事を自分で把握し、分析、改善する業務の総点検を素直に推進した結果、短期間に理想的成果へ導く原動力になったのです。

「目で見て分かる状態」にすること

 この分野の対象となる範囲を最も分かりやすい言葉で表現すると、「管理と事務」の仕事です。この分野の仕事は、モノづくりの生産工場に対して、情報づくりや情報を処理する「情報工場」と言えます。

 この情報工場の業務(仕事)の可視化とは、「目で見て分かる状態」にすることです。具体的には、職場の実態を文字、数字、図の組み合わせによって、漏れを少なく把握することです。

 その道具(ツール)がストレートチャート(略称:エスチャート=以下Sチャート)です。このSチャートは、人の作業とITの作業の役割と分担の関係を中心に、人・モノ・金のQ(品質)C(コスト)D(納期)などの情報を、業務機能の体系図を使って可視化します。

「リーダーの条件 あなたは「勝ち残る組織」を創れるか」のバックナンバー

一覧

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

閉じる

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

組織を正しい方向に導き、 作り変えていける人が、優れたリーダーです。

ジェニー・ダロック 米ピーター・F・ドラッカー伊藤雅俊経営大学院学長