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前回までのコラムでは、MLBが推進する国際ドラフト構想の概要や、それが日本球界に与えるインパクトをお伝えしました。しかし、世界ドラフトをもう一段大きな視点から眺めると“別の景色”が見えてきます。そして、その景色こそ、世界ドラフトの持つ本当の恐ろしさを象徴するものなのです。
今回のコラムでは、吸収・拡大をDNAとするMLBが世界ドラフトをツールとしてどのように活用しようとしているのかを概観し、日本球界の“今そこにある危機”について考えてみようと思います。
世界ドラフト対象国の共通点とは？
MLBでは、2011年シーズン開幕時点で833名の一軍登録選手のうち27.7％に当たる234名が外国人選手でした。国籍別でみると、最も多いのはドミニカ共和国で86名、次いでベネズエラが62名。カナダとプエルトリコは現行のMLBドラフト対象となっているため、日本はドラフト対象外の国としては4番目に多い国ということになります。
表からも分かるように、一軍登録の外国人選手はドミニカ共和国とベネズエラの選手だけで外国人選手の63.2％（MLB全体の17.8％）を占め、日本人選手（10名）の占める比率は外国人選手の4.3％（全体の1.2％）に過ぎません。
日本以外のドラフト非対象国トップ5の名前を上から挙げてみます。ドミニカ共和国、ベネズエラ、キューバ、メキシコ、オーストラリア。これらの国に共有する点は何でしょうか？ 実は、これらの国々はMLBの“人材供給地”として、あるいは“人材育成地（ファーム）”として実質的にMLB傘下に収められて行った国々です。
つまり、これらの国々を対象とする世界ドラフトは、“系列子会社からの部品供給の最適化”という意味合いを持つものなのです。系列化された国々では一体何が起こったのでしょうか？
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