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明るい未来をリアルに語るには「教養」が必要です

震災直後のマスメディアと科学と学問の話

2012年5月14日(月)

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「復興」編から読む
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池上:2011年の東日本大震災と1995年の阪神淡路大震災との大きな違いは、個人が利用できる「情報インフラ」の有無です。95年時点で一般人がインターネットを活用できる環境は整っていませんでしたし、携帯電話も普及していませんでした。

 いまは、インターネットと携帯電話の組み合わせで、いつでもどこでもさまざまな情報にアクセスできる上、ツイッター、ミクシィ、フェイスブックなど自ら情報発信できるソーシャルメディアも整っています。実際、今回の震災では、リアルタイムで被害状況をツイートしたり、動画発信したりしている人たちがたくさんいて、その情報が役に立った側面も大きかったと思います。

齊藤 誠(さいとう・まこと)
一橋大学大学院経済学研究科教授1960年生まれ。83年京都大学経済学部卒業。92年マサチューセッツ工科大学経済学部博士課程修了、Ph.D.取得。住友信託銀行調査部、ブリティッシュコロンビア大学経済学部などを経て、2001年4月から現職。2007年に日本経済学会・石川賞、2010年に全国銀行学術研究振興財団・財団賞受賞。主な著書に『原発危機の経済学』(日本評論社)『金融技術の考え方・使い方』(有斐閣、日経・経済図書文化賞)、『資産価格とマクロ経済』(日本経済新聞出版社、毎日新聞社エコノミスト賞)、『競争の作法』(ちくま新書)。
(写真:丸毛 透)

齊藤:私が原子力発電について調べようと思ったのも、さまざまな人がツイッターをはじめとしたネット媒体で原発と放射能について情報を発信し続けていたのを目の当たりにしたからです。

池上:素人から専門家までがフラットに情報を発信する、という状況は今までありませんでした。インターネットの発達と携帯電話の普及などにより、情報が伝わるスピードは飛躍的に高まりました。入手できる情報量も圧倒的に増えました。

齊藤:その通りです。

池上:ところが、取材をしていた現場のマスコミの記者たちは、別の感想を抱いているんですね。「今回の震災では、いくら取材していても、情報がない状況が続いた」と言うんです。

齊藤:情報がない――。それはいったいどういうことですか?

池上:大災害の現場で情報が錯綜して実態がつかめない、というのは常に起き得ることなんです。阪神淡路大震災のときも、地震直後は、情報が錯綜して、報道するメディア側も混乱しました。パニック状態に陥っている人たちも少なくありませんでした。

 ただ、そんな状況であっても、永田町の政治家や霞ヶ関のそれなりの役職にいる方々に取材に行くと、「今後、復興に向けてこうなる」といった具合に、現在進行形の被災に対する見通しや、復旧に向けたシナリオがわりあいと自由に語られたんですね。もちろん結果的に間違ったシナリオもありましたが、記者は複数の取材源に話を聞いて、それぞれの話をつきあわせて、記事を書きます。少なくとも阪神淡路大震災のときは、さまざまな事象に関して「記事の方向性」や「将来への道筋」のようなものがイメージできた。

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「明るい未来をリアルに語るには「教養」が必要です」の著者

池上 彰

池上 彰(いけがみ・あきら)

ジャーナリスト

1950年生まれ。慶応義塾大学経済学部卒業後、NHK入局。報道局主幹を経て、2005年3月よりフリージャーナリストとして活躍中。2012年4月から東京工業大学で東工大生に「教養」を教えている。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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檜山 敦 東京大学先端科学技術研究センター 講師