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米メジャーリーグの盤石ネットビジネスに思わぬ暗雲

ファンがネット中継サービスを反トラスト法違反で提訴

2012年5月24日(木)

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 米国で最もネットビジネスを成功させているプロスポーツはどれでしょうか? それはメジャーリーグ(MLB)です。MLBのネットビジネスの旗揚げについては、以前「“テレビの失敗”からの大逆転劇(上)~メジャーリーグ版YouTubeの裏に100億円近い設備投資」などでその経緯を詳述しました。

 MLBのネットビジネスを統括するMLB Advanced Media(MLBAM)は、2000年に設立されて以来右肩上がりで成長を続け、10年後の2010年には6億8500億ドル(約548億円)の売り上げを記録しています。同年のMLB全体の年商が約70億ドル(約5600億円)ですから、年商の約1割をインターネットから生み出している計算になります。

 実はこれはすごい数字なのです。というのも、現在MLBがリーグとして契約している全国放送テレビ放映権料の合計が約7億ドル(約560億円)ですから、MLBはたった10年でこれに匹敵する規模のマーケットを作り出してしまったのです(これとは別に各球団が独自に結ぶローカル放送テレビ放映権もある)。

表:MLBのテレビ放映権契約(全国放送)
契約年 テレビ局 放映権料(合計) 放映権料(1年平均)
2007-2013年 FOX(地上波) 18億ドル
(約1440億円)
2億5700万ドル
(約206億円)
2007-2013年 TBS(ケーブル) 10億4000万ドル
(約832億円)
1億4860万ドル
(約119億円)
2006-2013年 ESPN(ケーブル) 23億7000万ドル
(約1896億円)
2億9600万ドル
(約237億円)

出所:SportsBusiness Journal

 しかし、実は今、盤石と思われたMLBのネットビジネスに暗雲が立ち込めています。「MLBのネットビジネスは反トラスト法(日本の独占禁止法に当たる)に違反する」として、ファンが5月9日にMLBAMらを提訴したからです。

 MLBのネットビジネスが独禁法に違反するとはどういうことなのでしょうか? 今回のコラムでは、MLBのネットビジネスの特徴と、独占との紙一重で築かれたその脆弱性について解説してみようと思います。

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「米メジャーリーグの盤石ネットビジネスに思わぬ暗雲」の著者

鈴木 友也

鈴木 友也(すずき・ともや)

トランスインサイト代表

ニューヨークに拠点を置くスポーツマーケティング会社、「トランスインサイト」代表。一橋大学法学部卒、アンダーセン・コンサルティング(現アクセンチュア)出身。スポーツ経営学修士。中央大学非常勤講師

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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