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団塊世代のポジティブインパクトを見直そう

彼らは今もこの国の消費をリードしている

2012年7月23日(月)

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 最近、また団塊の世代のことが気になっている。きっかけは、いくつもの企業でシニア雇用のあり方についての見直しが行われつつあるという状況に気づいたことだ。

 高齢者雇用安定法もあり、多くの企業は定年を60歳から65歳まで単純に延長する代わりに、希望者には嘱託のような形で、継続的な雇用を提供する仕組みを取り入れた。大抵は、現役時代の半分程度の給与が支払われるようだ。

 ここにきて、こういった一律の仕組みにとらわれず、能力の高い人については、もっと高給で処遇したり、65歳までではなく、もっと長く契約を行う例が出てきている。60歳以降の雇用について、コストや人数のコントロールという効率の観点からだけではなく、価値や効果の観点でも見るようになってきた、ということだ。また、役職定年制、早期退職制度についても、同様にフレキシブルな運用や制度変更を検討している例もあるようだ。

 今年は、団塊の世代の第1群が65歳を迎えるタイミングになる。身も蓋もない言い方になってしまうかもしれないが、企業は団塊世代の処遇問題にメドが立ってきたことから、(その後の)シニア世代の活用方法をより柔軟に考え始めた、とも言えるのではないかと思う。

堺屋氏が名づけた「団塊」の意味

 日本のベビーブーマーである団塊の世代は、1947年から49年の間に生まれた約810万人の方々を指す(現在は、660万人強)。この3年の間、出生数は毎年約270万人にも上ったわけだが、これは前後世代より100万人以上多い。

 私は1957年生まれなのだが、この年の出生数は約157万人。差は、110万人以上になる。米国のベビーブーマーが、1946年から64年までの18年間に生まれた人々を指すのと比べても、この3年間の突出ぶりは群を抜いている。

 ちなみに、「団塊の世代」という呼称自体は、当然、後になってつけられたもの。1976年に当時通産省(現在の経済産業省)にいた堺屋太一氏が、同名の小説を発表。それ以来、定着したものだ。団塊(ノジュール)というのは、地中の堆積層の中で、周囲と交わらない塊のことを言うのだそうだ。

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「団塊世代のポジティブインパクトを見直そう」の著者

御立 尚資

御立 尚資(みたち・たかし)

BCG シニア・アドバイザー

京都大学文学部卒。米ハーバード大学経営学修士。日本航空を経てボストン コンサルティング グループ(BCG)に入社。BCG日本代表、グローバル経営会議メンバー等を歴任。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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