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オリンピックでも「もうマクドナルドのCMは流さない!?」

海外スポーツの“自粛カテゴリー”に見られる変化

2012年7月27日(金)

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 いよいよ本日にロンドンオリンピックが開幕します。204の国と地域を代表する選手たちが26の競技で世界一を目指し、日々研鑽を積んだ技量を16日間にわたって競い合います。開幕に先立って始まった男女サッカーの1次リーグでは、なでしこジャパンが初戦でカナダに2‐1で勝利したのに続き、男子五輪代表は優勝候補スペインとの初戦を1-0で勝つ大金星を上げて、男女ともに好スタートを切りました。

 さて、オリンピックはそもそも「スポーツを通じて友情・連帯・フェアプレーの精神を培い、相互に理解し合うことにより世界平和を目指す」という“オリンピック・ムーブメント”を体現するイベントとして生まれたわけですが、今や巨額のマネーが動くビックビジネスになっているのは周知の通りです。

 かつて「国を滅ぼす」とまで言われた赤字イベントがドル箱のビジネスに変わった契機となったのが、1984年のロサンゼルス五輪でした。その経緯は「今や恒例、オリンピックのゲリラ広告(上)」でも書きましたが、現在では当たり前になった1業種1社に限定した協賛プログラムや独占契約を基本としたテレビ放映権契約を作り出すことで、大会収入を大きく伸ばしたのです。

 この独占的協賛プログラムは、その後TOP(The Olympic Programme)として汎用化され、10社前後のTOPスポンサーには指定された製品カテゴリーの中で独占的な世界規模でのマーケティング権が与えられました。ちなみに、今回のロンドン五輪では以下の11社がTOPスポンサーに名を連ねています。

表:ロンドン五輪のTOPスポンサー
企業名 カテゴリ
コカ・コーラ ノン・アルコール飲料
エイサー(Acer) コンピューター機器
アトス(Atos) IT
ダウ・ケミカル 化学
ゼネラル・エレクトリック(GE) エネルギー、ヘルスケア、照明システム、鉄道輸送など
マクドナルド 小売食品サービス
オメガ 時間計測、得点・成績掲示サービス
パナソニック オーディオ、テレビ、ビデオ機器
P&G パーソナルケア、家庭用品
サムスン 無線通信機器
VISA 決済サービス

出所:IOCメディアガイド(ロンドン五輪)

 国際オリンピック委員会(IOC)はこのTOPスポンサー11社から4年間で9億5700万ドル(約766億円)の協賛金を得ていると報じられており、文字通りTOPはオリンピック活動を支える生命線の1つとなっています。

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「鈴木友也の「米国スポーツビジネス最前線」」のバックナンバー

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「オリンピックでも「もうマクドナルドのCMは流さない!?」」の著者

鈴木 友也

鈴木 友也(すずき・ともや)

トランスインサイト代表

ニューヨークに拠点を置くスポーツマーケティング会社、「トランスインサイト」代表。一橋大学法学部卒、アンダーセン・コンサルティング(現アクセンチュア)出身。スポーツ経営学修士。中央大学非常勤講師

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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