• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

知られざるキヤノンビジネスサポートの快挙

CDGM手法を応用すれば国家債務も大幅削減できる

  • 吉田 耕作

バックナンバー

2013年3月26日(火)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

 これまで3回にわたり、中小企業が統計的思考を用いて業務改善活動を実施しているケースを紹介した。

 去年の10月30日付けのこの欄では「統計学を使って現場を元気にする」という題でキヤノンビジネスサポートのケースを取り上げたが、今回は3回の総まとめとして、キヤノンビジネスサポートが改善活動を3年間全社的に続け、企業の業績を大幅に改善した点に焦点を合わせた。

日本のサービス産業の競争力を高めるためには?

 現政権は取りあえずの経済刺激策として規制緩和や金融緩和に取り組んでいるようであるが、真の経済成長は企業の生産性の向上を待たねばならない。

 生産性の向上を成し遂げるには従業員の勤労意欲を高めることが不可欠であるが、企業における従業員たちの勤労意欲は先進14か国で最低だというギャラップ社の調査データがある。

 戦後の日本で大いに実施されたQCサークルなどの小集団活動は、勤労意欲向上に貢献したとされる。しかし、多少の例外を除いて製造業の工場における従業員の間だけで行われ、日本の非製造業、特に、サービス業に至っては、過去も現在もほとんど小集団活動は行われず、現在の生産性は米国の約半分と言われている。日本が競争力ある国になるためには、サービス産業の生産性と競争力の向上は絶対必要要件であり、その要件の解決法としてCDGM(Creative Dynamic Group Method)という小集団活動を提案する。

 特に、大企業の関連会社や中小企業の社員という立場で、将来に対して明るい展望を持てず勤労意欲が上がらない多くの人々が、ジョイ・オブ・ワークの精神で働ける環境を作らねばならぬ。 エリートだけが元気よく、勤労意欲を持って働きほかを引っ張るというのではなく、より多くの国民が全員参加で元気いっぱい働くことで格差を減少させ、日本を本当に活気のある国にしたい。 そういう意味において、ぜひ、今回の例を参考にしていただきたい。

キヤノンビジネスサポートの本間さん

 本間さんは2000年前後には、50歳に近くなり、そろそろサラリーマンとして自分が会社の中で到達できる限界が見え始めてきた。そこで、定年後の準備もかねて、一念発起、MBAを取るべく青山学院大学大学院の国際マネジメント研究科に入学した。青学のMBA を選んだ理由は、本人が青学の英米文学科を卒業していたことと、会社に勤めながら夜と週末だけクラスに出席して、何とか卒業できそうだという見通しがあったからである。

 入学のハードルにTOEIC650点というのがあり、多くのサラリーマンは敬遠するのだが、学部が英米文学科であったこともあり、それはあまり問題ではなかった。

コメント0

「統計学者吉田耕作教授の統計学的思考術」のバックナンバー

一覧

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント投稿機能は会員の方のみご利用いただけます

レビューを投稿する

この記事は参考になりましたか?
この記事をお薦めしますか?
読者レビューを見る

コメントを書く

コメント入力

コメント(0件)

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック