• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

東京五輪の成否を左右する「イシュー・ドリブン」の協賛活動

「メガイベント」が進化させるマーケティング手法(下)

2014年2月28日(金)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

7億ポンド(約1190億円)もの巨額の企業マネーが動いた2012年ロンドン五輪の開会式(写真:アフロ)

 前回のコラムでは、全米最大のスポーツイベントである「スーパーボウル」における協賛活動をレポートしました。24年連続で視聴率40%超えを達成しているスーパーボウルを筆頭に、MLBのワールドシリーズやNBAファイナル、NHLのスタンレーカップ、大学フットボールの各ボウルゲームなど、米国では国民から高い注目を浴びるスポーツイベントは枚挙に暇がありません。

 こうした高いアテンションを集める「メガイベント」は、協賛活動において企業のマーケティング手法を大きく進歩させる牽引車のような役割を果たしています。高額のフィーを支払って協賛する企業側に、新たな技術や発想を思い切って採用しようという機運が生まれるためです。スポーツ組織側にも、企業が協賛機会を自社の経営課題解決のために最大活用(アクティベーション)する支援を行う責任が発生します。

 ただし、残念ながら日本には大きな注目を集めるスポーツイベントが米国ほど多くないのが現状です。協賛企業からスポーツ産業に流れるお金の量も、日米では恐らく桁が1つ2つ違うのではないかと推測します。それだけに、日本のスポーツ協賛(スポンサーシップ)の分野では、これまで大きな変化が起こりにくい状況にありました。しかし、その状況も近い将来大きく変わる可能性があります。

 その契機となりそうなのが、2020年に開催が決まった東京オリンピックです。56年ぶりの母国開催ですから、国民から大きな注目を集めるのは間違いありません。高度経済成長の真っただ中にあった前回に比べ、日本企業も段違いの経済力を有しています。今まで日本のスポーツ界が経験したこともないような巨額のマネーが企業から流れ込んでくる可能性があるのです。

 今回のコラムでは、私が自分の仕事を通じて肌で感じる日本スポーツ界の変化の胎動や、東京オリンピックにて期待されるスポーツビジネスの進化などについて書いてみようと思います。

コメント0

「鈴木友也の「米国スポーツビジネス最前線」」のバックナンバー

一覧

「東京五輪の成否を左右する「イシュー・ドリブン」の協賛活動」の著者

鈴木 友也

鈴木 友也(すずき・ともや)

トランスインサイト代表

ニューヨークに拠点を置くスポーツマーケティング会社、「トランスインサイト」代表。一橋大学法学部卒、アンダーセン・コンサルティング(現アクセンチュア)出身。スポーツ経営学修士。中央大学非常勤講師

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント投稿機能は会員の方のみご利用いただけます

レビューを投稿する

この記事は参考になりましたか?
この記事をお薦めしますか?
読者レビューを見る

コメントを書く

コメント入力

コメント(0件)

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

社長に就任してずっと言っているのが ファンダメンタルズの強化。

安形 哲夫 ジェイテクト社長