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「データ活用後進国」日本に欠けているもの

本質的な価値創造を阻むボトルネックの解消を

2014年3月3日(月)

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 デジタル化された情報の爆発的増加は、とどまるところを知らない。

 2011年4月に米科学誌サイエンスに掲載された論文(M Hilbert&P Lopez: The World's Technological Capacity to Store, Communicate, and Compute Information )に興味深い推計が示されている。

 1986年には、地球上に26億ギガバイトの情報格納容量が存在したが、その99%以上は、本・新聞・写真プリント・LPレコードなどのアナログ情報だった。

 2000年になると、これが全体で54.5億ギガバイトと2倍以上に。増加分はアナログ情報と(ハードディスクドライブやDVDなどの)デジタル情報がほぼ半々で、全体に占めるデジタル比率は25%にとどまっていた。

 ところが、2007年までには合計295億ギガバイトに急増し、アナログ情報が純減したこともあって、デジタル比率が94%にまで達している。

 この情報爆発は、もちろん現在も継続中だが、さらに重要なことは、(1)蓄積されたデジタル情報の過半がネットワークに接続されていること(2)SNS(交流サイト)などを通じた個人が発信する情報が、デジタル情報の増加に大きく寄与していること──の2点だろう。

 ビッグデータという言葉がやや独り歩きするほど喧伝されているが、人類はネットワーク化された大量のデジタル情報を活用して新たな価値を生むことが可能な時代に、いよいよ足を踏み入れたといっても大げさではないだろう。

今後さらに広がるデータ活用革命の役割

 ビッグデータの分析で、消費者の購買行動を刺激するレコメンデーションを行う、といった単純な事例を超えて、「MOOC(ムーク、大規模公開オンライン講座)」のような地理・時間・コストの制約を超えた高等教育、あるいは「M2M(マシン・ツー・マシン)」と呼ばれるネットを介した機械間通信による情報交換を通じた都市の渋滞削減、といった新しい価値創出パターンが出始めており、この動きはますます加速していくだろう。

 サステナビリティー(持続可能性)、さらには今世紀後半以降顕在化しそうな地球規模での人口増鈍化(あるいは人口増の終焉)といった課題を考えると、経済成長と人類の福利増大に果たし得るデータ活用革命の役割は、はなはだ大きいと思える。

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「「データ活用後進国」日本に欠けているもの」の著者

御立 尚資

御立 尚資(みたち・たかし)

BCG シニア・アドバイザー

京都大学文学部卒。米ハーバード大学経営学修士。日本航空を経てボストン コンサルティング グループ(BCG)に入社。BCG日本代表、グローバル経営会議メンバー等を歴任。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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