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ネットフリックス上陸は日本スポーツ界にも黒船?

動画配信サービスがスポーツメディアにもたらす地殻変動(上)

2015年4月1日(水)

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米カリフォルニア州にあるネットフリックスの本社

 米動画配信サービス大手「ネットフリックス(Netflix)」が2月4日、今秋から日本市場に参入する計画を発表しました。同社は現在、世界約50カ国で動画配信サービスを展開し、計約5700万人の会員を擁する世界最大のネット動画配信事業者です。

 このニュースを受けて、「日本のテレビ界にもいよいよ黒船来航か?」といった報道もされているようです。日本のテレビ界を寡占してきた地上波テレビ局は番組視聴率の低下を恐れ、これまでネットとの連携には消極的でした。

 米国ではスポーツでもドラマでもニュースでも、「テレビで見られるコンテンツはネットでも見られる」というのが視聴者の感覚的な常識になっています。話題になったファインプレーや忙しくて見逃した報道番組などは、大抵の場合ライツホルダー(権利保有者)がネットでも配信しています。

 一方、日本のテレビコンテンツをネットで探しても、出てくるのは動画サイトの「ユーチューブ(YouTube)」にアップされた違法動画だけだったりと、体験的にはここ5~10年で日米のいわゆる「放送と通信の融合」の環境格差が大きく開いてしまったように感じます。

米国ではスポーツコンテンツの価値にも革命的な変化

 こうした中、なかなか進まないネットコンテンツ配信にネットフリックスの日本参入が風穴を開けるのではないか、という観点から大きな注目を集めているようです。ただ、私はメディアの専門家ではありませんので、その論評は専門家の方々にお任せします。

 今回は、ネットフリックスのようなOTT事業者(ネット経由でのコンテンツ配信サービスを英語では「Over The Top」と言う)が米国スポーツメディア界に引き起こした大きな地殻変動について解説しようと思います。

 実は、米国では近年のOTT事業者の台頭が視聴者によるテレビ番組の消費形態を大きく変化させ、その結果スポーツコンテンツの価値を革命的に変えてしまったのです。果たして、その地殻変動はどのように起こったのでしょうか。また、日本のスポーツ界にも同様の変化は起こり得るのでしょうか。

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「鈴木友也の「米国スポーツビジネス最前線」」のバックナンバー

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「ネットフリックス上陸は日本スポーツ界にも黒船?」の著者

鈴木 友也

鈴木 友也(すずき・ともや)

トランスインサイト代表

ニューヨークに拠点を置くスポーツマーケティング会社、「トランスインサイト」代表。一橋大学法学部卒、アンダーセン・コンサルティング(現アクセンチュア)出身。スポーツ経営学修士。中央大学非常勤講師

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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