前回は、米動画配信大手の「ネットフリックス（Netflix）」のようなOTT事業者（ネット経由でのコンテンツ配信サービスを英語では「Over The Top」と言う）が米国で引き起こしたメディア環境の大きな“地殻変動”について解説しました。OTT事業者とケーブルテレビ界の競争激化が、結果的にスポーツ中継の放映権の価値を引き上げるきっかけになりました。

　今回は、米国で起こったメディア界の地殻変動に起因するスポーツコンテンツ価値の高騰が、日本スポーツ界でも起こり得るのか、そのシナリオの実現可能性を考えてみようと思います。

　先に論点を挙げてしまいましょう。大きなポイントは2つです。「動画コンテンツ視聴にお金を払う習慣が日本に根付くか」と「スポーツがキラーコンテンツになり得るか」です。

ケーブルテレビ会社からの請求書を公開

　各論に入る前に、米国の一般市民が毎月どのくらい有料テレビにお金を払っているかイメージを持ってもらうために、先月の私のケーブルテレビ会社からの請求書の内容を公開しましょう。

　先月、私が地元のケーブル事業者であるタイム・ワーナー・ケーブル（Time Warner Cable）に支払った料金は、168.37ドル（約2万200円）。税金やサーチャージなどが細々と入っているので、これらを差し引くと実質155.44ドル（約1万8700円）でした。このうち、61.43ドル（約7400円）は同社が提供するインターネットサービス料とモデムのリース料ですから、ケーブルテレビへのサービス料金は94.01ドル（約1万1300円）という計算になります。

　恥ずかしい話、ケーブル会社からの請求書の内訳を今までいちいち細かく見たことがなかったのですが、改めて様々なサービス名目で料金がチャージされていることに驚きました。

　今でこそ、電話事業者が光ファイバーを利用してテレビサービスを提供するなど競争環境が激化していますが、数年前まではケーブル事業者は基本的に地域で1社独占、もしくは数社で寡占されており、ユーザーの選択肢は極めて限られている状況でした。私も10年前にニューヨークに引っ越してきた時はTWCしか選択肢がなく、請求書の内容を気にしたことなどほとんどありませんでした（加入するか、しないかしか選択肢がなく、内容を気にする意味がない）。

　ちなみに、私が加入しているケーブルテレビは最も基本的な「ベーシック・ティア」と呼ばれるものですが、これに加入するだけでも4大ネットワーク（地上波）はもとより、数百チャンネルにも及ぶテレビ局の番組を視聴できるようになります。

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