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第12章 コールオプション(5)

2007年5月28日(月)

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 翌日――

 シチリア島から戻った秋月は、セント・ポール寺院に近い瀟洒なビルのTERMの会議室で、ギリシア人トレーダー、若いインド人アナリストと一緒に議論をしていた。テーブルの上には、原油、貴金属、金利、為替などの資料がいっぱいに広げられていた。

 「……WTIのボリューム(取引量)が増えてるってのは、やっぱりヘッジファンドが市場参入してきてるってことなんだろうな?」

 丸い眼鏡をかけた秋月がいった。長袖シャツにチノパンというビジネス・カジュアルだった。

 「と思います」
 浅黒い肌のインド人の男がいった。手元に資料を開いていた。

 NYMEXにおけるWTI先物取引に関するデータであった。CFTC(米国商品先物取引委員会、本部・ワシントンDC)は、原油、天然ガス、ココア、小麦、トウモロコシ、大豆、米国債、為替、銅、パラジウム、株式指数など全米で取引されている先物取引のデータを毎週発表している。

 元々の資料はエクセルのスプレッド・シートで縦3100項目余り、横約130列という膨大なものだ。アナリストであるインド人の男が、WTIに関する数字を抜き出し、折れ線グラフに加工していた。

 資料によると、1999年頃からWTI先物の取引量が目に見えて増え、2002年頃から増加ぶりが顕著になっていた。建玉(たてぎょく、未決済の先物契約=オープン・インタレスト)は1999年が平均約78万枚(1枚は1000バレル)だったが、今年に入って100万枚を突破していた。

 「アメリカ株のクラッシュと金利の引き下げで、行き場を失った資金が、コモディティ市場に流れ込んできてるんだろう」
 ギリシア人のトレーダーがいった。

 2000年にナスダック(米店頭株市場)が暴落し、翌年12月はエンロンが破綻して、1988年以来続いていた米国株式市場の上げ相場に終止符が打たれた。

 FRBは6.5%だった政策金利をほぼ毎月のように下げ、2001年末には1.75%とした。ヘッジファンドを中心とするファンドマネージャーたちは、資金を株式市場から商品市場へと大きくシフトさせた。 

 「しかし、『コマーシャル』のボリュームまで増えてるってのは、いったいどういうわけなんだ? 『コマーシャル』はヘッジファンドとは関係ないだろ?」

 ギリシア人トレーダーが、資料を見ながらいった。

 CFTCのデータでは、先物取引の当事者を「コマーシャル」(商業取引)と「ノン・コマーシャル」(非商業取引)に分けている。前者は石油会社や電力会社など現物を必要とする実需家、後者はヘッジファンドや金融機関など現物を必要としない投資家や投機筋である。

 「どうも最近『コマーシャル』に投機的な資金が混じってるようなんです」

 縁なし眼鏡をかけたインド人アナリストがいった。以前、ロンドンの米銀で働いており、思考が論理的で細部まで注意が行き届くタイプ。

 「ほう、そうなのか?」

 「ご存知のとおり、『コマーシャル』か『ノン・コマーシャル』かは、各社がCFTCに提出するレポートにもとづいて分けられてますが……」

 元になっているレポートが正確でない可能性があるという。

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「第12章 コールオプション(5)」の著者

黒木 亮

黒木 亮(くろき・りょう)

作家

1957年、北海道生まれ。早稲田大学法学部卒、カイロ・アメリカン大学(中東研究科)修士。銀行、証券会社、総合商社に23年あまり勤務して作家に。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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