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サブプライムローン（信用力の低い個人向け住宅融資）問題に端を発する信用不安に世間の関心が集まっているが、米国住宅市場の悪化についても、いよいよバブル崩壊だとの意見が目立ち始めた。1980年代の不動産バブルを経験しているだけに、似ていると感じる日本の読者も多いことだろう。
確かに、フロリダの住宅に新手のオプションまがいの住宅ローンが提供されているとか、工場労働者がカリフォルニアの住宅を舞台に投機に走っているとか、ネバダの住宅価格が倍になったなどと聞くと、日本の不動産バブルによく似ていると思えてくる。その点は米国人投資家も同じだ。だからこそ、住宅価格がまだ深刻なレベルまで下がっていないのにもかかわらず、非常に大きなパニックを引き起こした。
しかし、日米の不動産市場は数々の点で違っているので、日本が体験した恐ろしいバブル崩壊の再現が避けられる望みは、まだ残っている。
不動産価格動向では似た傾向
コンサルティング会社アーンスト＆ヤングの国際不動産グループのマーク・グリニス氏らは最近、14カ国の不動産価格動向を調べ、日本だけが米国のよい比較対象になると発見した。日本では、10回のインフレ期間に不動産価格は85％上昇したが、米国では過去10年間に75％上昇した。同じ期間に、日本の主要6市場の価格は225％まで上昇し、対する米国の6市場は210％まで上昇している。数字からすれば確かによく似ている。
おかしな住宅ローン商品が登場したり、投機が過熱したりしている点も似ている。かつて日本で登場した返済期間が100年にできるローンは、さすがに米国ではまだ登場していないが、最初数年の返済額はわずかか、あるいはゼロであり、かつ最初の適用金利は非常に低く、数年後に跳ね上がるような商品は、既に一般的になっている。
こうした手段で、米国の住宅購入者は価格ギャンブルに熱中してきた。多くの個人購入者が住むつもりのない家を投資目的で買い、値上がり益を得るために投資後1年以内の転売を狙った。ネバダ州とアリゾナ州、フロリダ州では、所有者が住んでいない住宅向けのローンが、2005年に実行された全住宅ローンの3分の1を占めていた。全米でも、この割合は17％を占めていた（米モーゲージ銀行協会＝MBA調べ）。
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